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中日と千葉ロッテで争われる国内最高峰の日本シリーズは第１、２、５戦の地上波による全国中継がない。
不調に終わった横浜の身売り問題と合わせ、プロ野球人気の凋落（ちょうらく）を象徴している。
国民の娯楽として歴史あるプロ野球を、このまま衰退させていいのか。
横浜の親会社ＴＢＳホールディングスと、買収を検討した住生活グループの交渉決裂には予兆があった。
「会社の宣伝ができればいいという論理に違和感がある」と語った神奈川県の松沢成文知事に対し、
住生活グループの潮田洋一郎会長は「ちょっとうっとうしい」と返した。
さて神奈川県は、球団の引き留めにどんな努力をしたのだろうか。
住生活側も交渉の最終段階まで移転先候補に、新潟、静岡、京都の複数をあげたという。
本拠地移転には１０月末までにオーナー会議などの承認が必要で、時間的に不可能な提案には、
本気で買収を考えたのか疑わざるをえない。
横浜は史上初の「３年連続９０敗以上」と最下位が続き、１試合平均観客動員はリーグ最少だった。
ＴＢＳ側の経営努力の問題もある。日本シリーズ第１、２戦の放映優先権を持ちながら全国中継しないのは、
皮肉にもＴＢＳだ。
近鉄とオリックスが統合した平成１６年の球界再編時に、
危機感から生まれたのがセ・パ交流試合とプレーオフだった。
今季はシーズン３位のロッテが日本シリーズに進出し、その価値をあいまいなものにしている。
日本シリーズの放映権料は昨季、１億円を割ったが、それでも高視聴率が望めないと地上波にそっぽを向かれた。
米大リーグではコミッショナーの強力な指導力の下、選手総年俸が一定額を超えた場合に球団に課す
「ぜいたく税」や、収益分配システムの導入などで一時の危機を乗り切った。
日本のプロ球界の最高決定機関は利害を異にするはずのオーナー会議だ。
コミッショナーには実質的権限がない。
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