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１５日、日本シリーズ運営委員会から開催要項が発表された。
今年は３０日からセ・リーグのクライマックスシリーズ（ＣＳ）優勝チームの本拠地球場からスタートする。
しかし、新たな試みとして期待されていた初の冠スポンサーは見つからなかった。
「今年は時間的に無理でも来年の日本シリーズからはぜひ史上初の冠スポンサーを付けて開催する」。
昨年７月２２日の１２球団オーナー会議でこう大号令が出され、
今年の日本シリーズの冠スポンサー探しが重大テーマになっていたのだ。
その裏には、主催の日本野球機構（ＮＰＢ）の財政難と、日本シリーズの商品価値の下落があった。
一昨年、西武が４勝３敗で巨人を破った日本シリーズのテレビの放映権料は合計９億９２２５万円。
１試合１億４１７５万円だ。これが日本シリーズの従来の通り相場になっていた。
ところが、巨人が４勝２敗で日本ハムに勝ち、７年ぶりの日本一になった昨年の日本シリーズは、
６試合で５億６７００万円のテレビ放映権料だった。１試合９４５０万円まで値下がりしている。
前年と比べ、４７２５万円もダウンだ。
「オールスターが１億円の大台割れまで値崩れした以上、日本シリーズの放映権料の値下げも避けられない」。
こう覚悟していたＮＰＢ関係者だが、厳しい現実を突きつけられて真っ青になった。
オールスターの放映権料は昨年、これまでの１試合１億円以上から８０００万円にダウン、
今年は２試合セットで約８０００万円と半額まで下がっている。
「今年の日本シリーズは対戦カードによっては、史上初めて地上波のテレビ中継がなくなるのではないか」
という深刻な危機感まで抱いてる球界関係者がいる。そんな財政大ピンチに直面のＮＰＢの救済策が冠スポンサーだった。
しかし、ＴＢＳが横浜球団を住生活グループに身売りするような球界大不況の時代だ。
おいそれと冠スポンサーが見つかるはずもない。日本屈指の大スポーツイベントの先行き不安は募るばかりだ。 （夕刊フジ編集委員・江尻良文）
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