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サッカーの2018、22年W杯招致に立候補している国・地域への国際サッカー連盟(FIFA)の視察が17日、カタールを最後に終了した。
両大会の開催地は12月2日のFIFA理事会で一括決定するが、22年大会に名乗りを上げている日本は
韓国との共同開催だった02年大会以来20年ぶり2度目のW杯を開けるのか。
視察が終わったライバルの現状をまとめた。(W杯招致取材班)
■平和に貢献
18年大会は欧州での開催が有力視されており、実質的に22年大会で日本のライバルとなるのは米国、豪州、韓国、カタールの4カ国。
1994年大会以来の開催を目指す米国のアピールポイントは「数」だ。
平均7万6千人以上収容の競技場を使うことで、
現在より8チーム少ない24チームの参加ながら史上最多の約359万人を記録した同大会の観客動員を上回ることを公約に掲げる。
その根拠は9千万人以上のサッカーファンと、世界中で2番目に多いとされる2440万人の選手数。
招致には100万人以上の賛同を得ていると強調し、スポンサー収入やテレビ放映権収入などの商業的な成功にも自信を見せる。
2002年に日本とW杯を開いた韓国は、日本と同様に開催意義の面での弱さを抱えるが、朝鮮半島の和平につながると主張する。
試合会場のいくつかを北朝鮮に持っていく可能性にも言及し、「近代スポーツは政治信条の違いを超えて世界平和に貢献してきた」と訴える。
(つづく)