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●韓流の構図
①韓国の血税からコンテンツ予算として日本の広告・放送・音楽関連企業にばら撒く
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②日本の各メディアがごり押し開始
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③売れても売れなくてもほとんどの日本音楽関連企業に利益有
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④
①こけた場合韓国国民・韓国事務所大赤字
②人気を得てヒットしたとしても韓国事務所と一部の経営陣・株主以外ほぼ赤字
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⑤勿論本人達は薄給の為仕事としてはほぼ奴隷状態、トラブル・自殺等で短命で終了
↓
⑥新たなグループ作成し①に戻る
■韓流の実態
韓国政府が自国の文化をアジアに浸透、宣伝するために莫大な予算を付けている事は、
韓国ブームが起きる一年前にTBSが番組で暴露していたね。
毎年電通には数百億の宣伝費が韓国政府によって支払われていると言う事実。
電通はこの宣伝費を使い、テレビ局、スポーツ紙、出版社(女性誌）などに
韓国ブームと言う名の「韓国マンセープロパガンダ放送」をさせているのです。
テレビ局や出版社は電通から韓国ブーム宣伝代金として多額なお金をもらっているために「韓国を批判すること」
「韓国ブームが捏造である事」に対して口が裂けても言えない訳であります。
簡単に言ってしまえば「お金を支払っているお客様の悪口は絶対に言えない」が電通、テレビ局、出版社の本音であります。
テレビ局や出版社がもし韓国ブームに対して批判を行った場合、電通から相当なペナルティがかせられます。
それはいわゆる「広告ストライキ」であります。
これを行われてはたまったものではありません。
テレビ局は100%広告代理店経由のスポンサーからの宣伝費で成り立っています。
出版社なども販売利益からも収入がありますが、ほとんど広告費によって安定した収益が見込まれるのです。