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「角界とマル暴の問題はどこまで発展するのか」―。
角界が大揺れしていた最中、筆者はあるテレビ局関係者からこんなことを聞かれた。
この関係者はドラマ制作に携わっており、角界の騒動をしきりに気にかけていた。
筆者は、警察庁の安藤隆春長官が暴力団との対決姿勢を鮮明にしていることを説明し、
以下のような同長官発言を知らせた。「単に相撲界の事案にとどまらず、現在推進している
社会全体で暴力団を排除していく取り組みの重要な一環ととらえて対応してまいりたい」
（6月17日、会見での発言）。
なぜこのテレビ関係者が角界の騒動を気にかけていたかといえば、
「ドラマ制作に絶対不可欠な芸能界も暴力団との根深い関係がある」からに他ならない。
テレビ関係者が一番気にしていたのは、相撲協会の所管官庁である文科省が同協会の
公益法人としての資質を問題視したことにある。
この関係者が勤務するのは民放テレビ局であり、れっきとした株式公開企業。
このため、「問題がこちら（芸能界）にも飛び火した場合、どう対応すればよいか対応策を検討している」
というのだ。角界のように謹慎者が相次いだ場合、「ドラマなど制作できなくなる」との危機感があるためだ。
筆者は芸能界の事情に疎い。取材経験も皆無だ。ただ、金融界の裏事情を取材する過程で、
一部の芸能事務所、あるいはその背後に控える反社会的勢力の存在を知る機会がなんどもあった。
先のプロレスに関する経験則に照らせば、なるほどとうなずける部分が多いのだ。
（続く）
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