11/02/15 12:28:07 54zM2uaC0
>>437
よって「露出狂」対策として、
「アパレルメーカー」が衣服に石油製品を多用しても、
静電気を拡散させて「擬似的な犯罪＝大気汚染」を行うのは消費者であって、販売者ではない。
それが計算ずくかつ計画的なものであっても、
誰もが「大気汚染」を公害と認めていても、内閣における議論は「消費税」と報道される。
しかも、石油製品合成繊維による摩擦や静電気、場合によって電磁波のせいで、「
「皮膚癌」になったり「不潔な老人」になって「風呂場」を汚染しても、
アパレルメーカーには「受益者負担」への要求は「世界一周の後」という事態になる。
結果、世界に拡散した大気汚染は、全人類の痛みとして、悩みとして、残渣として溜まり、
「臓器移植が自己犠牲」とかの情報に変換して拡散始める。
これが「殺人事件」の定義である。