11/06/07 09:25:37.93 PRDWyMKv
さて 給与はこのとおり
創価学会の某副会長（弁護士）は、離脱勧誘の際、
「本部から現金五千万円の支度金を支給する」
と明言したが（判例タイムズ 一〇九四―一八五頁）、これを前提とすれば、創価学会は離脱僧らに五千万円×五十三人、二十数億円の金員を渡したことになる。
また、某離脱僧に月々百万円、この一人だけでも累計七千二百五十万円もの給与が支払われていた。単純に推計して、離脱僧全体への給与は莫大な金額にのぼることだろう。
さらに、離脱僧への損害賠償請求訴訟では、十件の事件で、約三億五千万円の金員を宗門に支払い、非法人寺院奪還訴訟でも、宗門へ五億円以上の和解金を支払った。
加えて、訴訟に敗けて寺院から追い出された僧侶に対し、創価学会は会館寺院と称する「すみか」をわざわざ与えているが、その準備費用なども、けっして少額ではあるまい。
これらすべてを勘案すれば、創価学会は、離脱僧に一体いくらの経費をかけているのか、その金額は想像もつかない。
離脱僧ごときに、これほどの金員をかけてしまったのである。果たしてそれだけの価値があるかどうか…。