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犯罪教団のお手本〝創価学会〟
以上、世の中を騒がしている犯罪教団の特徴を挙（あ）げてみましたが、
この特徴が全てあてはまる―というより、むしろ、
これらインチキ教団が〝お手本〟にしてきた教団があります。創価学会です。
創価学会は、現世利益を看板にして布教し、〝多く出すほど功徳が大きい〟と言って、
会員から多額の〝財務金〟を出させ、さらに、おびただしい数の出版物を半強制的に買わせます。（第一）
こうして集めた巨額の資金で、学会は、東京・信濃町や八王子を中心として全国的に土地を買いあさり、
池田大作の豪華専用施設をもつ〝道場〟を何百も作りました。（第二）
こうしたやりたい放題を続けるために、創価学会は、批判者や脱会者に対し、
脅迫・尾行・見張り・嫌がらせ・怪電話・怪文書・暴行・傷害・盗聴等々、あらゆる犯罪的手段を用いて攻撃します。
さらに、『聖教新聞』や『潮』などのメディアを使って、
批判者や脱会者を口汚なく罵（ののし）り、中傷し続けます。（第三）
また創価学会では、金集めや会員集めのために、幹部を役職や賞で吊って、駆り立てます。 成果が上がらぬと、
皆の前で池田大作の叱責（しっせき）を受け、役職を下げられますので、
幹部達は、次第に悪行をエスカレートさせていくのです。（第四）
創価学会の教祖・池田大作の野望は、 「日本の国家機構を乗っ取り、絶対支配者となる」 ということです。
池田大作は、この目的のために、「公明党」を作ったのです。
同時に、創価学会は、司法界・官僚・警察・マスコミ界等へ、池田大作私兵を送り込む作業を、長年にわたり、
組織的に続けています。彼ら創価学会員の判事・検事・官僚・ジャーナリスト達は、
公明党を中心とする安定政権ができたときには、それを支える中核として働き、この時、
日本の国家機構は完全に池田大作に支配されることになります。（第五）
2:B２９ 創価学会は分裂・崩壊寸前
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こうした危険な体質をカムフラージュしようと、創価学会は、積極的に芸能人やスポーツ選手を
入会させ、選挙の時などを中心に、これを〝広告塔〟として利用します。（第六）
このような創価学会は、当然のことながら、数多くの批判にさらされてきましたが、
いつも、「学会に対する不当な弾圧だ」
「信教の自由の妨害だ」などと言って、会員を欺（あざむ）いてきました。
対外的には、その場しのぎの反省と謝罪をしても、後になって約束を反故（ほご）にしてきたのです。（第七）
以上のように、創価学会は、最近摘発されている犯罪宗教団体の本家本元であり、
その危険性は、内容からいっても、規模からいっても、群を抜いています。
資金力・政治力でやりたい放題
その創価学会が、全く制裁を受けず、やりたい放題を続けていられるのは、
ひとえに、その強力な政治力と、数兆円にのぼる資金力の故です。
まず、学会政治部ともいうべき公明党は、長い間、警察権力との癒着（ゆちゃく）をはかってきました。
東京都議会でキャスティングボートを握り、警視庁の予算を支配するようになって以来、
警察首脳とクサレ縁をつくり、選挙違反や組織的犯罪をもみ消し、握りつぶせるようになったのです。
こうして公明党の政治力を駆使（くし）する一方、本体の創価学会は、その組織的集票力をエサに
陰で自民党政権とも癒着（ゆちゃく）する、というやり方で、国税局の追及や国会での追及をかわしてきました。
また、あり余る資金を使って、銀行やゼネコン、マスコミに支配力を伸ばし、学会批判を封じ込んでいます。
そして今、創価学会・公明党は金と票の力をフルに使って、自民党との連立政権に参画（さんかく）し、
与党の一角を担（にな）うに至りました。
「オウム」や「法の華」よりはるかに巨大な創価学会が、この国の政権を左右する状況になっていることは、
日本の民主主義と人権にとって、まことに危険な状態といわざるをえません。
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犯罪宗教団体の７つの特徴
近年、宗教法人による犯罪や反社会的行為が、目に見えて多発しています。
「オウム」のサリン事件に始まって、霊感商法詐欺（さぎ）事件、
「ライフスペース」のミイラ事件、そして「法の華」の詐欺容疑など、
宗教を名乗る団体の起こした、社会を揺るがすような事件が絶えません。
これらの犯罪教団には、いくつかの特徴が見られます。
第一に、人の弱みや不安につけ込んだ〝金儲け〟をしていることです。
第二に、集めた巨額の金で、「サティアン」（オウム）「天声村」（法の華）
「高野山本山」（霊感商法）等といった、宗教法人の恩典を悪用した〝聖域〟を作って、
やりたい放題をしていることです。
第三には、反対者や内部告発者に対して、暴行や脅迫、嫌がらせ、
見張りや監禁といった、悪質な圧迫を加えることです。
第四に、教団幹部を、役職や地位、褒賞（ほうしょう）や叱咤（しった）で駆り立て、
競争させる、という手法をとっていることです。
第五に、いずれも、政治や権力を握ろうと試みている点です。
第六に、タレントや学者などの著名人を、信者にし、あるいは金で雇って、〝広告塔〟として使っています。
第七に、その違法性や犯罪行為が暴（あば）かれると、
「信教の自由」と「教義上の問題」をタテに、追及を逃がれようとします。