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東北関東大震災と地震兵器
もう一つは、今回の地震が国際金融資本による地震兵器の攻撃であった可能性である。
果たして地震兵器が存在するのか、存在するとしてもこれだけ広範囲の断層で一挙に地震
を誘発できるのかという点は非常に疑問である。阪神大震災のように震源地近隣で地震の
当日に米国の地震専門家が多数集まる会議が開催されていたという情報も存在しない。私
は地震兵器の可能性は高くないと考えている。
ただ、現在の国際情勢を考えると、米国や英国を支配してきた国際金融資本は2008年の
リーマンショック以降膨大な赤字を抱え事実上倒産状態にあり、辛うじてFRBによる不良
資産買い支えで生き長らえている状況である。また、ドルの価値を維持するために国際金
融資本が行ってきた金・銀先物の空売りが金・銀価格の上昇により大幅な含み損を抱えて
おり、先物の買い手が金・銀の現物との引き替えを要求している現状でもはや現物のスト
ックが存在せず、現物ではなく現金での取引なら50%の割増料金を支払うという声明を出
すところまで国際金融資本は追いつめられている。ドルが国際基軸通貨の地位を失いかけ
ているのも大きなダメージである。更に、国際金融資本と親密と考えられるイスラエルは
エジプトで親イスラエルのムバラク政権の崩壊を受けて致命的な危機に追い込まれている。
このような状況で、国際金融資本・イスラエル連合が日本に対して「米国国債を数百兆
円買い支えろ」などという理不尽な要求を突きつけ、それに同意しない日本政府を脅迫す
るために地震を人工的に引き起こして日本政府を脅迫しているというシナリオは十分考え
られるのだ。ただ、国際金融資本が日本の中枢である首都圏で大地震を起こしてしまうと、
国際金融資本は最後の切り札を切ることになり日本を脅迫する材料を失う。その他、日本
の支配階層を完全に敵に回す点、地震保険の再保険で膨大な額の保険金を支出する必要が
出てくるなど、首都圏での地震は利益が小さく不利益が多い。あくまで首都圏に住む日本
支配階層を脅迫するために首都圏以外の地域で大地震を起こすというのが（地震兵器が存
在するという条件付きだが）国際金融資本の利益に合致するのではないかと思われる。