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地熱発電は石油などの化石燃料を使わないクリーンエネルギーであり、
日本では約5%しか自給できない天然ガスにも匹敵する
貴重なエネルギーを国産で採掘できることから、
原油価格の変動リスクがない国産エネルギーとして、
見直しが進められている費用対効果も向上しており、
近年の実績で8.3円／kWhの発電コストが報告されている。
特に八丁原発電所では、
燃料が要らない地熱発電のメリットが減価償却の進行を助けたことにより、
近年になって7円／kWhの発電コストを実現している。
現在のところ、日本において地熱発電によって生産されている
電力の総容量はおよそ535MW（53万キロワット）で世界第6位である。
（１位アメリカ、 ２位フィリピン1931MW 国内総発電量の２５％）
日本は国内発電能力の0.2%を担うに過ぎない。
（53万キロワットは、福島第一原子力発電所や美浜原子力発電所などにある
中型原子炉1基分に相当する。）
地下の熱エネルギーおよび温泉資源についての科学的調査の結果、
日本において地熱発電所が温泉に影響を与えた事例が一例もないことから、
地熱発電所と温泉観光地との共存共栄も可能であるとの見解を示している。
2008年から2009年にかけては地熱発電の促進が積極化しつつあった。
だが2009年の政界における政権交代を経た2010年5月、
民主党政権によるパフォマンス？事業仕分けにより、
「地熱開発促進調査事業」と「地熱発電開発事業」の2事業が
廃止や白紙化を含む抜本的改善をうけることが決定された。
このことについて、日本地熱学会は懸念を表明している。