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日本は「失われた20年」を経験する中で、巨大な若年失業者集団が形成された。このような状況に至った背景には、三つの要素がある。第1に、不況で雇用自体が減少したこと。
第二に、若年層のマインドが変わったという点が挙げられる。所得水準が高まり、「ハングリー精神」を失ったのだ。第三に、企業も変化したことだ。
もはや日本企業には過去のように、新卒の大学生を採用し、一から十まで業務を教える余力はない。むしろ即戦力となる人材を求めているのだ。
これは他人事ではない。韓国でも同じような現象が起きている。韓国が若年層の失業問題を解決するためには、若者の競争力を強化しなければならない。
韓国の若者たちにはまだ前向きな精神とやる気が残っている。しかし、生活が豊かになり、社会が発展すれば、次第にハングリー精神が失われていく。
既に現場では、「徹夜で働こう」と言うと逃げ出してしまう労働者が増えている。
これまで韓国企業を成長させてきたものは、スピード経営と休日返上の労働意欲だった。
これが崩壊すれば、一夜にして韓国企業も揺らぐことになる。韓国人も創造的な仕事をして、仕事と生活のバランスを見いださなければならないが、過去の闘志を失ってしまえばそれどころではなくなる。
幸い韓国は、日本を教訓にして未来に備えることが可能だ。例えばロッテ百貨店は、日本のデパート業界の問題点を研究し、新たなビジネスモデルを作り上げることに成功した。
ロッテ百貨店は、日本のデパートが店舗の賃貸事業で安住している一方で、ユニクロなどファッション企業と提携し、売り場に活気を与えた。
日本は、高度成長をリードしてきた創業者世代の引退後、有能で果敢な次世代の経営者を育成することに失敗した。
韓国がこのような問題をどのように解決するのか、気になるところだが、まずは中長期的な視点を持つ経営者を輩出し続けるシステムを構築すべきだ。
「日本が失ったのはハングリー精神」 | Chosun Online | 朝鮮日報 : URLﾘﾝｸ(www.chosunonline.com)