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■ ９３年ＮＴＴエイズについての請願書 （２）
郵政省には再三伝達しましたが、目まぐるしく変わる政界事情もあり、
大臣も安定せずの状態でずるずると国内のエイズ汚染率を上昇させています。
又、若者のファッションとしてなぜか急激に流行輸入されたボディピアスなどの「ピアッシング現象」も
その穴あけの現場事情を見ると２次感染の重要要因になるほど無知で不衛生な危険ぶりであり、又、今日、
それがセックス関連行為とも密接なつながりを見せています。
1990年から95年にかけてのＳＥＸ電話メディアを媒体とした月間240万人以上の極めて危険かつ無差別な
性行為目的者の人数は「理論的には５年から６年で日本の総人口を凌駕する」ものとなります。
無論、240万人以上の全てのＳＥＸ目的テレホンメディアの利用者が、確実にセックスを行い、また全員が
エイズ感染者であるということはあり得ませんが、「米国ＣＤＣの調査結果でも判明している」ように、
ＨＩＶの２次感染における基本定数（１名の無症状キャリアなどの感染者が第３者にうつす平均数）は「40名」
とも認識されていますので、仮に月間利用者の１％（全国民の約０．０２％＝２万4000人）を無自覚のウィルス
保持者として試算しても「月間で96万人の２次感染予定者」が見込まれ（２万4000人×40名）、延べを含め年間
で1152万人ものメディア媒体による感染予定者すら憂慮されるのです。
この定数「40名」を国民がどれくらいのスパンで消化するかは個人差があり、それにより被害年度（大量のエイズ
発症者）は異なってくると思いますが、この事実は、米国社会における性行動やエイズ蔓延事情、またＮＴＴセック
スＱ２などの高額有料セックス電話ビジネスの前身であるＡＴＴ米国電信電話会社の900番サービスなどの利用事情
と完全に合致しており、「潜伏期間の極めて長い性感染症エイズ流行時において、電話やパソコンなどの通信回線で
のマルチメディアを媒体とした不特定多数者との無差別なセックス目的利用は、短期かつ急速に米国と同様の大量の
エイズ感染被害者を発生させるものである」と認められます。
またこのメディアエイズ（テレホンエイズ）とも言えるメディア効果は、
利用者数からも売春婦や麻薬関連、ホモ行為などのマイノリティの比ではなく、
本来「通常の出会いによって発生する性行為（自然的な発生による性行為）」以外はエイズ急増期において、
「不必要とも思料される不特定多数の単なる性欲処理行為を、国内においてメディアによって人為的に助長
するべきではないこと」を意味しています。 （以下略）