15/07/30 21:24:05.14 gQGcoUOF.net
■幸福度に比例しなくなる年収増
物価の変動、米国と日本の所得水準の違い、環境・文化の違いなどを考慮すると、この7万5000ドルに相当する金額を正確に日本円で算定するのは難しいが、770万円から930万円をおおよその目安とすることはできる。
参考までに、国税庁「平成25年分 民間給与実態統計調査」によると、平成25(2013)年の平均年収は414万円。
全所得者に占める年収が700万円以上の人の割合は12.3％、800万円以上の人の割合は8.3％、900万円以上の人の割合は5.6％、1000万円以上の人の割合は3.9％となっている。
一定の年収を超えると幸福度との比例関係が見られなくなったというこの結果に関し、いくつかの原因が考えられる。
まず、年収が高い仕事は、責任やプレッシャーが重く、長時間残業や休日出勤も当たり前など業務時間も長くなることが珍しくないため、幸福感が感じられなくなるということが考えられる。
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また、人間の欲求について、米国の心理学者、アブラハム・マズローは下記の5つからなる欲求段階説を提唱している。
1.生理的欲求:食欲、睡眠欲など人間が生きていくうえで本能的に必要とする欲求。
2.安全欲求:生命を脅かされない安全・安心な暮らしをしたいという欲求。
3.社会的欲求:集団に属したい、仲間が欲しいという欲求。
4.承認欲求:認められたい、尊敬されたいという欲求。
5.自己実現欲求:自分の能力を発揮し、あるべき自分になりたいという欲求。
5に近いほど高次な欲求となり、生理的欲求が満たされると安全欲求を、安全欲求が満たされると社会的欲求を、といった具合に、低次な欲求が満たされると次の高次な欲求を満たそうとする。
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