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主婦の7割が「韓国タレントは嫌い」 地銀シンクタンクが調査した実態とは
日本でのK-POPブームに陰りが見え始めたとも指摘される昨今だが、それでも新たなグループが続々と日本進出している。
今年に入ってからだけでも日韓同時デビューのA-JAX、吉本興業系のレーベルから日本デビューするMYNAME（マイネーム）、
さらには「K-POP最後の大物」との触れ込みで7月にデビュー予定のWonder Girls（ワンダーガールズ）など、相変わらずの
「雨後のたけのこ」状態。それほどまでに日本市場はK-POPにとってオイシイのか、そして本当にK-POPは日本で売れてい
るのか。その実態を探ってみた。
大垣共立銀行（岐阜）系列のシンクタンクである共立総合研究所による「韓流消費に関するアンケート」の調査結果に、
実に興味深い調査結果がレポートされている。なんと、アンケートに回答した主婦の7割が「韓流は好きではない」との結果だったのだ。
同研究所は＜K-POPの台頭、食品、コスメをはじめとする韓国製商品ブームのマスコミでの取り上げ方、新聞の テレビ欄における
韓国ドラマの占有状況からかなりの盛り上がりを予想したが、結果は予想を下回るものであった＞と、調査レポートを結んでいる。
結局、K-POPブームとは単にKARAと少女時代という個別グループのブレイクにすぎず、やはり実体などなかったということか。