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IT企業社長「社内メールは時間の無駄、話があるなら直接会いに来い」
仕事中に絶え間なく「受信トレー」に舞い込み、たまっていく電子メール。朝から晩まで、メールが一切届かない１日を夢見る社員も多いはず。
仏ＩＴ大手のアトス・オリジンは、２年以内にそんな職場環境を実現させる計画だ。
ティエリー・ブルトン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、オフィスを飛び交う大量のメールが「職場環境を汚染し、私生活を侵食している」と話す。
同社ではこの問題への取り組みとして、今後社内メールを全面的に禁止し、従業員同士の連絡はインスタント・メッセージや、
ウェブ上で複数のユーザーが文書を編集できるシステムなどに切り替えていくという。
ブルトン氏は先週、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルとのインタビューに応じ、自身は３年前から仕事上のメールを一切送っていないと語った。
「話があったら直接会いに来るか、電話や文字メッセージで連絡してくれればいい」「メールは会話の代わりにはならない」という。
ブルトン氏の試算によると、同社の従業員が１日に受け取る平均２００通のメールのうち、役に立っているのはわずか１０％。
無差別に発信される迷惑メールが１８％を占めるとみられる。幹部らは週に５～２０時間をメールの読み書きに費やしているという。
アトスの従業員は、世界４２カ国で７万４０００人に上る。
同社の報道担当者によれば、メール禁止の動きは社内で好意的に受け止められている。
半年前に比べ、すでに社内メールは２０％減少しているという。
若い世代を対象にした最近の調査でも、メール離れを示唆する結果が報告されている。
若者の間ではより速く、手軽な通信手段として、文字メッセージやフェイスブック、ツイッターを通した交流が好まれているようだ。
URLﾘﾝｸ(www.cnn.co.jp)