ソフトバンク 在日韓国人に特別激安プラン提供5at PHS
ソフトバンク 在日韓国人に特別激安プラン提供5 - 暇つぶし2ch553:辻小姐
08/06/23 09:07:44 H+od5wsQ0
>>539
そのような事実はありません。

554:非通知さん
08/06/23 15:48:23 KSY3AjZN0
【社会】 「なぜ日本で差別されるのか」「在日に騙されたことが」と本音話がいつしか…日本人と在日コリアンら、「おやじバンド結成」
スレリンク(newsplus板)

555:非通知さん
08/06/23 22:51:35 xnpcbWzoO
★「iPhone 3G」の端末価格など発表、基本料は7280円から

 「ソフトバンクモバイル」は23日、来月11日に発売する携帯電話「iPhone(アイフォーン) 3G」の端末価格などを明らかにした。
 この携帯電話はソフトバンクショップや家電量販店などで販売され、
実質的な端末価格は、データ容量が8ギガバイトの機種で2万3040円、16ギガバイトの機種で3万4560円。
 また、月々の利用料金は、インターネットなどデータ通信の定額プランへの加入が必要となるため、
基本料金が980円のプラン「ホワイトプラン(i)」を利用した場合で、7280円からとなる。
iPhone専用USIMへ交換しメールアドレスも専用アドレスに変更が必要。

556:非通知さん
08/06/23 23:47:24 3D03VulT0
差別されてるのは日本人です。

統計データの出し方も道路公団に似てる
批判がでるとすぐ変える

左翼が演じる右翼団体ですか?

過去の統計データが自分たちに不利だとわかったから、
削除&印象操作&訂正報道ですか?

差別利権維持のために日本国内で反日教育するのもやめてくれ

ようするに在日全員が日本人になり「在日」という存在がなくなれば問題なくなるわけ

557:非通知さん
08/06/23 23:49:15 3D03VulT0
【在日朝鮮人は悲劇の差別被害者を装った〝特権階級〟】

川崎市 在日朝鮮人一世帯当たり2700万円程度の補償(不法占拠の立ち退き費用) ボロい住居とは別に土地を持ってるのに
国の負担金2兆6000億円のうち、半数の1兆3000億円を、僅か数十万人の在日韓国、朝鮮人が受給している
現在は2兆3000億?

・生活保護優遇
(一世帯あたり年600万円が無償で支給。在日朝鮮人64万人中46万人が無職。
なお仕事を持っていても給付対象から外されることはない)
・国民年金全額免除(“掛け金無し”で年金『受給』が可能)
・保険診療内の医療費は全額タダ(通院費も全額支給)
・都営交通無料乗車券給与。
・仮名口座可(脱税の温床)
・上下水道基本料金免除。
・JRの定期券割引。
・NHK全額免除。

・特別永住資格(外国籍のまま子々孫々とも日本に永住できる)
・公文書への通名使用可(在日隠蔽権獲得)
・公務員就職の一般職制限撤廃。
・永住資格所有者の優先帰化。
・公営住宅への優先入居権。
・外国籍のまま公務員就職。
・犯罪防止指紋捺印廃止。

・朝鮮学校、韓国学校の保護者への年間数十万円の補助金援助(所得に関係なく全額補助)
・民族学校卒業者の無審査公私高校受験資格付与。
・競争率の低い帰国子女枠で有利に進学可能。
・朝鮮大学校卒業者の司法試験1次試験免除。
・大学のセンター試験に韓国語の導入。
・上記試験受験者への異常な優遇。
・民族学校卒業者の大検免除。

558:非通知さん
08/06/24 00:00:54 l//u36Vp0
日本の貴族みたいな生活だな~
俺も在日になりたいよ
違法なパチンコやサラ金を独占し納税もろくにしてないから
莫大な利益を得られ現代の貴族階級だよ

559:非通知さん
08/06/24 07:48:22 igqegkdR0
★こんな悪条件でもiPhone売るソフトバンクとは
アイフォーンにはソフトバンクのロゴマークは記されない。あくまでアップルブランドの製品との位置づけだ。
インターネット上では、アップルのサイトにだけ端末の詳細情報を紹介。
ソフトバンクは自社サイトでの掲載を制限された。
今回、端末代金が実質2万3040円と安価に抑えられたのは、
ソフトバンクがその2倍に当たる1台当たり4万6080円もの「販売補助金」を負担するからだ。
補助金は、アップルが決めた価格(199ドル)に合わせるため、
アイフォーンを販売する各国の通信事業者が負担する。
ソフトバンクは価格の決定権を失うと同時に、利益を圧迫された格好だ。
ソフトバンクを“尻に敷く”アップルは、アイフォーン販売に向けて交渉を続けるNTTドコモにも
厳しい情報統制を敷いている。ドコモ関係者は
「二股交際をかけられた上、『おれと付き合っていることは口外するな』といわれているような屈辱」と嘆く。
さらにアップルは、端末メーカーの枠を超え、携帯電話を取り巻く産業構造まで変えようとしている。
日本の携帯ビジネスは、(1)通話やデータなどの通信サービス(2)端末(ハードウエア)の開発・販売
(3)ソフトウエアや付加機能の開発(4)ネット接続などによるサービスやコンテンツの提供-
と4つの階層に大別される。それぞれ携帯電話会社、機器メーカー、ソフトウエア会社、
サービス提供会社などが分担してきた。
しかしアップルは、端末を自社で開発。自社の基本ソフト(OS)を軸に、
アイフォーン仕様のソフトウエアを世界中で開発してもらう仕組みを整えた。
さらに、独自のコンテンツ配信サービス「iTunes(アイチューンズ)ストア」で音楽や動画を販売、
顧客を囲い込む構えだ。
この戦略が成功すれば、携帯電話会社が握ってきたビジネスの主導権を完全に奪うことになる。
ソフトやサービスの専門会社にはチャンスが広がる可能性がある一方、
日本の携帯関連市場で得られる利益を米企業のアップルが吸い上げる状況も招きかねない。
7月に到来する“黒船の破壊力”を見極めるまで、業界では期待と警戒感が交錯しそうだ。
ソース
URLリンク(sankei.jp.msn.com)



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