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ソフトバンク自社食いも…ｉＰｈｏｎｅ低価格で勝負
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ソフトバンクモバイルは７月に発売する米アップル製携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の料金プランで低価格路線を打ち出してきた。
本体価格が２４回払いで月９６０円、音声通話の基本料とメールやネットし放題のデータ通信料などコミコミでも月の支払いが８２４０円。
ライバル他社にとっても脅威だが、ソフトバンク自身の収益に打撃を与える恐れもある。
ソフトバンクは自社間の通話が一部の時間帯を除いて月９８０円でかけ放題のホワイトプランでシェアを拡大しているが、アイフォーンでもこの通話料体系が適用される。
「驚きだったのがデータ通信料」（業界関係者）。
アイフォーンはパソコン向けのウェブサイトも閲覧しやすいため、インターネット利用が中心となり、データ通信量も膨大になると予測されている。
（中略）
気になるのはソフトバンクの収益面の問題だ。
従来の販売奨励金モデルでは、本体価格の値下げに使った資金を通話や通信料金で回収していたが、ソフトバンクの場合、自社間の通話は基本的に定額で、データ通信も定額。
プラスアルファは他社への通話料金だが、ネット利用中心のアイフォーンでは多くを望めない。
前出の業界関係者は「アイフォーンで他社のユーザーを取り込めるメリットもあるが、自社のユーザーを食い合う可能性もある」とみる。
ソフトバンクはインターネット機能を重視した機種を投入しており、こうした機種のユーザーは毎月支払うデータ通信料も高い“ドル箱”だ。
これが収益性の高くないアイフォーンに乗り換えられてしまう恐れがあるというのだ。
ドコモとの競争の末に販売権を獲得したソフトバンクだが、リンゴの味は意外に酸っぱいかもしれない。