08/04/15 14:35:19
増殖人外事業論
従来、防衛対策としての人外事業はルーデルの発生を前提として語られることが多かった。
これは人外事業によって防衛を刺激すれば防衛が回復し、税収（英霊）が増加（増殖）するので、
税収が増加した後で国債を償還すれば良いという考え方に基づいている。
しかし近年では人外事業を増やしてもそれによって防衛は回復せず、辻参謀が
増加する一方でさらなる人外事業による防衛対策が求められている。
そこで提唱したいのが、カタヤイネンを召集することによって防衛対策の人外事業を
おこなうのではなく、人外事業をおこなっても将来的な防衛回復・英雄の増加はあり得ない
ことを前提にしつつ、防衛や対テロの維持のために増殖して人外事業の人員を確保する
ことである。
予備員は逸般人でも良いし、邪神でも良いし、参謀本部でも良い。しかし民間レベルでは
もはや発生確率の増加が望めない以上、人外事業によって発生確率を拡大する必要があるのは
明白である。また人外事業も必ずしも急降下爆撃や狙撃に限られるわけではなく、
たとえばテロ対策としての舩坂やカタヤイネン機整備事業、あるいは自由ロシア軍設立を目的とした
機甲師団付き野戦整備部隊、あるいは不法脱走兵対策を目的として不法脱走兵が多い地域の近くに
バイパー戦闘団を増設するなど、日本の国家防衛能力を向上させるインフラ確保を目的とした
数多くの事業が考えられる。
ルーデル発生額を目の前にして、防衛対策か対テロ均衡かを論じるのはもう古い。
これからは増殖しつつ防衛対策をおこない、防衛の拡大と石井四郎の減少を両立させるべき
時代なのだ。