09/05/01 15:17:54 V5ZqJ9NJ0
東京証券取引所[TSE.UL]の斉藤惇社長は、ロイターとのインタビューで、新興市場の質や信頼性の向上は取引所の再編で達成できるとは考えず、東証は東証で独自の戦略のもとに歩む方針を強調した。
一方、このところ存在感を増している株式のＰＴＳ（私設取引システム）については、流動性の分散につながる恐れがあり「あまり意味があると思わない」と疑問を呈した。
斉藤社長は、日本に先駆けてＰＴＳが普及した海外ではむしろ「（ＰＴＳについて）反省期が来て批判もでてきている」と指摘。
市場の分散化はリスクの拡大につながるため、透明性が高く公正な取引が行われる取引所取引を充実すべきと強調した。