15/10/03 13:49:45.91 sJ/JXI8v.net
厚労省らに「日本はＳＥＸのエイズ感染は少ない」と言わせれば、
「それですべて誤魔化せる」と思い込んでいる犯罪公務員たちに
国内のエイズ汚染を水面下で拡大され続けている日本国。
「社会の実情に全く合っていないこの卑劣な情報操作犯罪」に対し、
国民全体で早急に厳罰を与えるべきだ。
■ ＮＴＴエイズ ■
ＮＴＴは全米の１９８９年頃の市場データで、公共の電話通信で国民に
乱交や売春をさせると、電話会社の売上げが爆発的にあがるかわりに
「その使用地域のＨＩＶ感染者も爆発的にふえること」を予め知っていた。
だがＮＴＴは「日本国民を踏み台にしても巨額収益を集め続けること」を
選択した。そして悪辣な政治工作やメディア工作を今日まで続けている。
その結果、当然ながら日本国内は大人たちが小中学生らの下半身に
むしゃぶりつき、女子中高生や女子大生、一般家庭の主婦までもが
性的洗脳で誰とでも乱交や売春をする「インモラルで無秩序な性病
蔓延環境」となってしまった。
ここ２５年間の日本社会が呈しているとおりである。
科学的、医学的決定事実からそこには必然的にＨＩＶの大量感染が存在する。
これがいわゆる「ＮＴＴエイズ」の語源である。
１９８９年以降「ＮＴＴの永遠の犯罪性」はそこにある。
※ 尚、当時のＮＴＴの決定権者は児嶋仁氏、宮津純一郎氏など。（共に代表取締役社長)
※ 「ＮＴＴエイズ」は、エイズ問題やメディアＳＥＸ問題のアナリストで
元企業家の大山憲司氏が刑事告発時に命名した造語。検察庁や日本弁護
士連合会、裁判所等に提出された陳述書や告訴状で初めて使用された。
※ また検察庁はＮＴＴや親派の旧内務省系参議院議員、警察官僚らに配慮
し、大山氏提出の告訴状を７年間以上凍結して犯罪を放置。
検察審査会に対しては「当該告訴状は存在しない」と偽証。
今日までＮＴＴ社の明確なエイズ大量感染ほう助、乱交売春ほう助など
の明らかな犯罪事実を隠蔽し続けている。
上記一切の容疑事実が電気通信事業者法、ＮＴＴ法、刑法（１８２条、
児童買春ほう助）民法９０条等に違反、抵触していることは言うまでもない。
尚、当時の検事総長は吉永祐介氏
また、警察庁長官は、城内康光氏、警視総監は安藤忠夫、吉野準の両氏。
また、大山氏への脅迫目的とされる逮捕行為を行った際の現場責任者は
渋谷警察署長の三栖（みす）賢治氏。 (現在、東京都・監査委員)
ｽﾚﾘﾝｸ(infection板:747番)
ｽﾚﾘﾝｸ(infection板:783-785番)
厚生省のエイズ統計を信じるな！ 告発記事・週刊文春
ｽﾚﾘﾝｸ(court板:89-94番)
ｽﾚﾘﾝｸ(seiji板)
大山憲司氏・冤罪釈放後、２０年社会隔離
ｽﾚﾘﾝｸ(seiji板)
■ ヤフー社が削除した「告発文書」はコレ！！
ｽﾚﾘﾝｸ(seiji板)
ＮＴＴエイズ５