23/10/01 13:51:55.79 XlcVam/69.net
トヨタがBBCに「ジャニーズNO」表明でジャニタレが“香川照之状態”に
多くの企業が注視しているのが、10月2日にジャニーズ事務所が公表するとされる今後の会社運営の方針だ。
社長を務めていた藤島ジュリー景子氏が100％保有する株式や故ジャニー喜多川元社長による性加害の被害者への補償の
具体策、社名変更などについて説明するものと見られる。
「9月27日のスポーツ報知によれば、『ジャニーズJr.』の冠を外す方針を固めたとのこと。社名変更に伴い、関ジャニ∞、
ジャニーズWESTらデビュー組の名前がどうなるかも注目ですが、実業家の堀江貴文氏が『名前を変えたら大丈夫って思っ
てるのがヤバい』とX（旧ツイッター）に投稿していたように、これだけで現在の“風向き”を変えるのは難しいのでは」
（芸能記者）
ジャニーズ事務所が9月7日に性加害を事実認定したことで、目下ジャニーズタレントを起用していたスポンサー企業の
降板ドミノが加速中だ。15日にはサントリーホールディングスの新浪剛史社長が朝日新聞の取材に応じ、「今後2～3カ月
の間にジャニーズ事務所の体制に改善がみられなければ、所属タレントが出演するテレビ番組のスポンサーを降りること
も選択肢としてはあり得る」と発言。経済同友会トップでもある新浪氏の影響力は絶大で、同調する企業が後を絶たない
状況となっている。
一方、経団連の十倉