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[2023年9月19日23時32分]
ジャニーズ事務所が19日、公式サイトを更新し、創業者ジャニー喜多川氏（19年死去）の性加害問題を受け、社名変更を示唆した。
この日取締役会を開き、会社運営の大きな方向性に関わる検討を行い、方針を確認したと報告した。
今月7日に行われた会見では、新社長の東山紀之（56）が社名存続の意向を明かしつつ、変更検討の余地もあるとしていた。
1962年（昭37）の創業以来、61年続き広く世の中に浸透し認知された歴史ある「屋号」で、変更となれば社内外含め業界全体に及ぼす影響は大きい。
ジャニーズ事務所本体だけでも多数のタレントや社員を抱えているが、ジャニーズJr．の育成・プロデュースを手がける「ジャニーズアイランド」などのグループ会社も多数存在する。
「ジャニーズ」ではないが「ジェイ・ストーム」など頭文字の「J」を使った会社も多い。
明石家さんま（68）は16日、MBSラジオ「ヤングタウン土曜日」で、ジャニーズ事務所の社名変更について言及。「『ジャニーズ』って聞くだけで、心が痛む人がいらっしゃるから。
（社名変更で）心が緩まる人いるから」としつつ、「ジャニーズって超ブランドの名前。実は名前変えるって、とんでもない作業になるんですよ」と膨大な費用がかかると強調した。
さんまは「パンフレットとか、いろいろ資料、全部名前差し替えなあかん。全部入れ替えたら、（損害は）ひょっとしたら3桁億やろ、いや、2桁億（円）ぐらいいくと思う」と推測。
「看板、名刺変えなあかん、今までの資料変えなあかん。そうなったら、とんでもない金額になるからな」と解説していた。
社名だけではなく、関ジャニ∞、ジャニーズWESTら、名前に「ジャニーズ」や「ジャニ」を冠した人気グループもある。改名となれば、簡単なことではない。ジャニーズWEST中間淳太（35）は今月9日、
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