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毎日新聞 2023/5/27 10:00（最終更新 5/27 16:59）
「せめて38ノースぐらいのことは（日本でも）できるようになろうぜ」。「38（サーティーエイト）ノース」とは、米シンクタンクが運営するサイト。北朝鮮の核・ミサイル情報の分析が、日本国内の報道でよく引用されている。
2022年秋の東京都内の出版イベントでこんな発言をしたのは、ウクライナ侵攻の解説で注目されているロシア軍事戦略の専門家、小泉悠さんだ。
米宇宙技術企業のマクサー・テクノロジーズが提供する衛星画像サービスを22年4月にポケットマネーで契約した理由を問われた時の答えだった。どんな意気込みが込められていたのか。小泉さんが専任講師を務める東大先端科学技術研究センターの研究室を訪ねてみた。【田中成之】
「僕はこれを毎日みてます」
「これなんだ？ 『射撃』？」。畳1枚ほどもあるモニターの前で、自身の情報分析手法について説明していた小泉さんが目を細めた。
視線の先にあるのは、海上保安庁が公開している「航行警報」が表示された日本近海の地図。各国のミサイル訓練や射撃訓練が行われる海域を示し、航行する船舶に注意喚起するものだ。ロシアや中国も含む各国が国際機関に通告した情報をもとにしている。
「これを見ると、どの国が何をしようとしているか、だいたい分かっちゃう」（小泉さん）という。ちなみに、北朝鮮の突然のミサイル発射はこうした通告がされないまま、突然行われる。
「僕はこれを毎日見てます」と話す小泉さんが、「すごい変な警報。見たことない」と漏らしてあごに手を当て、専門家としての表情をみせた。
画面に出ていたのは、カムチャッカ半島から真西に細長く設定された航行警報だ。「対艦ミサイルの発射訓練の場合は、こういう形になります」と画面にポインタを当て、カムチャッカ半島の南東側に台形を赤い線で描く。
結局、「まあ、近いうちに何かやるんでしょうね」とつぶやいて画面から目を離し、取材の場に戻ってきてくれた。
「1辺30センチ」で地表を撮影
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