20/12/25 11:19:33.53 CAP_USER9.net
12/25(金) 9:26配信
日刊ゲンダイDIGITAL
ジャニーズ事務所（Ｃ）日刊ゲンダイ
「薬物検査に関しては、すでにＳやＡを筆頭にＨ、Ｗなど古巣の大手芸能プロが内々に実施している。やり方もそれぞれ。一番、多いのが事務所かかりつけのドクターに検査してもらうケース。マネジャーが立ち会ったり、あるいは健康診断の際にこっそり行っているケースもある。契約書に記載されているため違法ではありません」（民放キー局関係者）
■大手は実施済み
先ごろ「女性自身」がジャニーズ事務所が所属タレントに薬物検査を実施したと報じたが、これに対し「いまさら驚くことでもありませんよ。検査をするのは当然のことです」と冷静に語るのは某大手芸能プロ幹部。ジャニーズ以外の多くのプロダクションが薬物検査を内々に実施済みなのだという。
「むしろ『女性自身』が報じたように、ジャニーズ事務所が今年１１月に初めて検査を実施したことが事実なら遅すぎる。危機管理が出来ていないと言わざるを得ない。恐らく世間にＰＲすることが目的でリークされたのではないでしょうか。そう勘繰ってしまいます」（前出の大手芸能プロ幹部）
薬物といえば、昨年３月にはピエール瀧、同１１月には沢尻エリカ、今年２月に槙原敬之、同９月に伊勢谷友介と有名芸能人が相次いで違法薬物を使用し逮捕された。その結果、逮捕されたタレントの仕事の受注内容次第では億単位の違約金が発生。芸能プロのなかには事務所の経営が傾いたところもあったという。
こうした状況に多くの老舗プロダクションは危機感をあらわに。そうしたなかジャニーズ事務所は「音事協」などの芸能プロの互助会的組織に加盟せず、独自保守路線を歩んできたのだが、それも一転、他プロダクション同様、所属タレントが不祥事を起こした場合の違約金に対し、恐怖感を持つようになったという。
実際、ジャニーズに所属するタレントを巡っては２００７年に元光ＧＥＮＪＩの赤坂晃が覚醒剤取締法違反（所持）で逮捕。また、退所後になるが０９年には元男闘呼組の成田昭次、１７年には元ＫＡＴ―ＴＵＮの田中聖、１９年に同グループの田口淳之介らがそれぞれ大麻取締法違反で逮捕されている。
「幸いに現役のタレントは１３年前の赤坂だけですが今後、一線で活躍するタレントが何か間違いを犯した場合、やはり金銭的解決ということになる。昔と比べたら売り上げが減少しているいまのジャニーズにとっては痛手になる」（民放編成マン）
現在、ジャニーズや他の大手プロダクションが参考にしているのが、日本より３年進んでいるといわれる米ハリウッド式契約書だという。
「基本、薬物検査は年に１度か月に１度、受けるという条項があります。また、薬物や暴力など刑事事件の当事者となった場合は、タレント側が全ての責任を負い、事件発生時に遡り自動的に事務所との契約を解雇するというシビアな一文が付されています。当然、違約金はタレント個人に全て降りかかるわけです。万が一を想定し、貯金に励む芸能人も激増すると思います」（事情通）
旧態依然とした日本の芸能界。皮肉にも「薬物スキャンダル」が近代化をもたらすのかも知れない。
URLﾘﾝｸ(news.yahoo.co.jp)