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住まいに関して誰もが一度は悩むのが「買うべきか、借りるべきか」という問題。これに関して、「ドイツ人から見ると、日本の住宅制度は異常」という記事が、
ネットで話題になっている。
2月22日、日経ビジネスオンラインに「Why！ なぜ日本人は住宅ローンに大金を払う？ ドイツから見えた日本の家の異常さ」という記事が掲載された。
「家＝資産」という考え方が浸透しているドイツでは、戦前に建てられた住宅が、新築より高値で取り引きされているケースもあり、
木造住宅の建物の価値が20年でゼロになる日本について、記事では
「どう考えても異常な状況だよ。どうして日本人は誰もおかしいと思わないの！？」
というドイツ人のコメントを記載している。
2013年の日本の総住宅数は6063万戸で、総世帯数の5245万を大きく上回っているが、それでも毎年90万戸の住宅が新たに作られており、
ようやく新築住宅を手に入れても、数十年後にその価値はなくなってしまう。前述の記事は、
「新築で家を買うということは極言すれば、大金を払ってわざわざ『借金』を背負っているようなもの」
と、結ばれている。
この記事は、“賃貸派”を勇気づけたようだ。ツイッターには、
「同感。正直、家を建てる行為がリスクにしか感じないです」
「その前に一戸建ていらないし。掃除大変だし。すぐ飽きるし。いろんなとこ住みたいし。無理して買うようなもんでもないよね」
「わかる！新築一軒家を建てるなんてリスクにしか考えられない。価値が下がるもののローンを払うために生きるなんて自ら金の奴隷になるようなもの！」
と、記事の趣旨に賛同する声が寄せられ、実業家の堀江貴文氏も、
「住宅は資産にはならないよ。ぶっちゃけ。価値あるのは土地だけ」
と、これに同調した。
「だけどお家は欲しい。。。」
「ドイツ地震ないやん。 同じように考えたらあかんやろw」
など、「それでも新規購入の利点はある」という人も中にはいるものの、筋道を立てて日本の住宅事情の特異性を指摘した記事は、
買う・借りる論争を終結させかねないインパクトがあったようだ。
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