17/03/10 17:05:52.85 CAP_USER9.net
通信販売大手ジャパネットたかたの高田旭人社長(37)と創業者の高田明氏(68)が10日に都内で会見を開き、経営難に陥っているJ2V・ファーレン長崎を支援する意思表明をした。3年をめどに、総額10億円を越える支援を行う見通し。
同社は長崎県佐世保市に本社を置く地元企業。現在は株式の約20%を保有して同チームの筆頭株主となっているが、チーム経営には参加していない。高田旭人社長は「今後、株主の皆さまに相談し、100%近い株式を持って支援したい」と支援の意向を表明した。実現した場合、高田明氏が経営を行うという。明氏は「要請があれば、自分なりの努力をしたい。将来はスポンサーに頼らないようにしたい」と話した。
両氏は「決意表明という形」と話し、あくまで既存の株主の賛同を得られた場合であることを強調した。長崎に関しては、7日に英会話学校大手のNOVAから5億円を越える出資の話しが出たばかり。NOVA側からは過半数の株式取得を提案されており、2社の方針にかみ合わない部分もある。旭人社長は9日にNOVAの稲吉正樹社長と2人で意見交換を行ったことを明かし、「お互いにいい着地点が見つかるといいですね、という会話をした」と話した。会見のタイミングがNOVAの報道の直後になったことについては、チームの財務情報の確認に7日までかかったためだとした。
長崎は累計赤字が17年1月決算で約3億円に膨らむ見込みで、地元企業を軸に大口出資を募っていた。6月の時点で債務超過があれば、Jリーグの規定でJ3降格の可能性がある。旭人社長は「1~2週間で合意形成ができれば、資金に関してもスピード感を持って対応する」とし、急ピッチで各方面との話し合いを進める意向を語った。
日刊スポーツ 3/10(金) 16:59配信
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