17/01/18 16:00:07.79 CAP_USER9.net
２０２０年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の会長代行を務める遠藤利明前五輪相（６７）が１７日、
都内で日刊スポーツの取材に応じ、主会場となる新国立競技場の大会後の利用について、屋根付き競技場への
改修を検討していることを明かした。屋根だけでなく側面も覆うことで音楽イベントなどの収益性を高める考え。
１５年７月、ザハ案が白紙撤回になり同１２月、建築家・隈研吾氏や大成建設、梓設計によるデザインが新たに選ばれた。
総工費が約２５２０億円にまで膨れたザハ案では屋根は開閉式のものだった。その後、総工費を約１４９０億円にまで圧縮する過程で、屋根はスタンド上部のみとなった。
しかし、五輪開催後は維持費が毎年約２４億円かかることが見込まれる。ランニングコストを抑制するため、
民間事業者に運営権を委譲するコンセッション方式を採用することが有力だ。新たにドーム型にすることは、
運営権を持つ民間の判断にも委ねられるが、安定した運営を維持するには、スポーツイベントだけでは高い収益性が見込めない。
音楽イベントや企業展示会などの開催も不可欠だ。
遠藤氏によると、夏冬の寒暖に対応するにはドーム型が理想だが、費用対効果から屋根を覆うだけのプランとの比較も必要だという。
ドーム型にすれば、密閉されることからフィールドに天然芝を敷くことは難しくなる。ただ、最近は女子サッカーやラグビー世界大会が
人工芝で行われており「技術力が高まっている」と、五輪後に人工芝とする案も検討課題に挙げた。
・全文は引用ソースで [日刊スポーツ 17年1月18日8時49分]
URLﾘﾝｸ(www.nikkansports.com)