16/03/10 12:27:11.04 CAP_USER*.net
スポーツ用具業界は弱腰になっている。
スポーツ用品販売大手スポーツオーソリティが破産法の適用を申請してから1週間足らずの8日、
同業のディックス・スポーティング・グッズが発表した四半期決算は、ホリーデーシーズンが低調だったことを示すものだった。
同社はまた、店舗改修と自社ウエブサイト増強を進める一方で、短期的に業績が悪化するとの見通しも示した。
パフォーマンス・スポーツ・グループもホリーデーシーズンを含む四半期決算の利益見通しを引き下げた。
同社は、野球のバットのほかアイススケートなどスポーツ用具大手だが、需要の急激な変化を業績不振要因に挙げている。
これが嫌気され、8日のパフォーマンス・スポーツの株価は65％安と急落した。
ディックス・スポーティングのエドワード・スタック最高経営責任者（CEO）は「業界は確かに前例がない状況にある。
競争環境は変化しつつあり、一部にはプレッシャーとなるが他社には商機も生まれている」と述べた。
同CEOは、スポーツオーソリティの一部店舗で閉店セールが行われるため、今後数カ月はスポーツ用具業界には圧力が増すと予想。
ただ、ディックス・スポーティングは「スポーツオーソリティが抜けた後のマーケットシェアを積極的に取りに行く」と話した。
スポーツオーソリティは今後、少なくとも140店舗を閉鎖する予定だ。
米国では子供と大人のスポーツ競技人口は増えているが、購入するのは流行のスポーツアパレルという
傾向が強まっており、野球バットなど伝統的なスポーツ用具の小売店は販売の落ち込みに直面している。
スポーツ・フィットネス業界団体が8日に発表した年次リポートによると、米国ではスポーツ人口の比率は
上昇しているものの、6歳超の年齢層が団体競技活動に消費する比率は2013年以降低下している。
同リポートによると、野球、アイスホッケー、ラクロスなど団体競技参加者は昨年、少なくとも4％増加した。
バスケットボールは引き続き最も人気のスポーツで参加者は推定2340万人。野球は1370万人だった。
昨年、どんなスポーツもしなかった米国人は約8160万人で、全人口に占める比率は 28.3％から 27.7％に低下した。
スポーツオーソリティは経営破綻の理由として、多額の債務に加え、ネット通販や
アスリートレジャー兼用服販売業者との競争激化などを挙げた。
ただ、スポーツアパレル市場での競争激化で経営破綻したのはスポーツオーソリティだけではない。
東海岸に拠点を置く小規模スポーツ用品チェーンのシティ・スポーツも昨年、26店舗を閉鎖し、破産法適用を申請した。
同社も伝統的なスポーツ用具メーカーの過当競争を破たんの理由としている。
スポーツ用具業界に関するリポートを発行しているスポーティーング・グッズ・インテリジェンスの
発行人ジョン・ホラン氏は「現状何が見えるかというと、店舗が多過ぎることだ」と述べている。
また、大手スポーツウエアメーカーが消費者への直販を強化していることも、伝統的なスポーツ用具業界を苦しめている。
ナイキは今後4年間で自社の直販を倍増する計画だ。これも自社ネット通販が限られる
小規模スポーツ用具チェーンには打撃となる。
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