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開幕まで２年あまりとなった２０１８年平昌冬季五輪（韓国）だが、ここにいたって準備の遅れはあまり解消されず、
地元メディアからは国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のイライラを伝える報道が目立っている。
中国メディアにいたっては「日韓共催の可能性が高い」と、いったん完全否定された案を亡霊のようによみがえらせる始末。本当に大丈夫か。
イラつき始めたＩＯＣ
資金不足から競技場建設の遅れが常にささやかれてきた平昌五輪。１４年暮れには降ってわいたように「日韓共催」案が浮上、
ネットを中心に両国民の反対意見が飛び交い、朴大統領が可能性を否定して火が消えたはずだった。ところがまたぞろ、共催案が鎌首をもたげてきたというのだ。
原因は、一向にスピードアップしない準備状況にＩＯＣがキレ始めたことにある。昨年から韓国各メディアが外交辞令だけでない、ＩＯＣ委員の「本音」部分を伝え始めた。
中央日報電子版が韓国スポーツ界の大物、金雲竜・元ＩＯＣ副委員長の言葉を引いて「私が会ったＩＯＣ委員はこのままだと失敗するかもしれないと心配している。
あまりにも建設が遅れていて、約束したことをしていない」とＩＯＣ側のいらだちをストレートに伝えれば、昨年１２月１８日の朝鮮日報電子版は
「（話法が）巧みな（ＩＯＣの）リンドバーグ調整委員長でさえ、韓国に来ると『遅れているひまはない』と頻繁に口にするという」と報道している。
プレ「五輪」ピンチ
同様に、中国メディアの上海青年報はこの２月６日、７日の２日間、テストイベントとしてアルペンスキーＷ杯が開かれる旌善（チョンソン）のスキー場が
昨年暮れの段階で４０％しか完成しておらず、開幕に間に合うよう完成できたら「奇跡的」という関係者の談話を掲載。
このため、同紙は「テストイベントが間に合わなければＩＯＣが再び一部競技の海外での実施を韓国側に勧告するのは必至」と伝え、
「欧州は遠い。日本での実施が現実的」とする関係者証言を載せている。
実は韓国内では平昌五輪の「分散開催」は半ば公然とささやかれており、特にフィギュアスケートやアイスホッケーといった人気スポーツは、インフラが整備されており、
人口も多いソウル市内で開催してもいいのではないかという意見も散見される。
先の金・元副委員長は「中央政府が数千億ウォンを（平昌に）出すことはできないし（中略）アジア大会やユニバーシアード、
Ｆ１など地方が無分別に招致する大会ごとに企業もお金を出せない」と話しており、資金節約のため、分散や共催論が今後再燃焼する可能性は否めない。
再び「共催論」？
一昨年暮れの日韓共催論ではリュージュ、ボブスレー、スケルトンが日本（長野）開催の“候補”として取り沙汰された。再度共催論が飛び出したときはスキー会場が出てくるかも。
分散開催に関しては、ＩＯＣは昨年３月末にいったん検討を終え、その可能性を否定。今後、準備不足が露呈し、ＩＯＣ内で共催が望ましいという意見が再燃しても、
国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が２００２年日韓Ｗ杯のときにみせた「強制力」を有していないため、現実味に欠ける。
ただ、準備遅れは会場建設だけに止まらず、開催まであと２年というのに「大会マスコットがまだ決まっていない」
（１月１０日付朝鮮日報電子版）という状態だ。まずは来月のプレ五輪としてのアルペンＷ杯が無事開催できるのかどうかが今後を占う試金石になる。（市坪和博）
2016.1.18 15:00
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