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2016.3.25 13:34更新
組み体操禁止や制限求めず、技のエスカレートにくぎ スポーツ庁が通知
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児童生徒のけがが相次いでいる組み体操について、スポーツ庁は２５日、国として一律の禁止や制限はせず、各学校が教育効果と危険性のバランスを判断するよう求める通知を都道府県教育委員会に出した。
「安全な基準を示すのは難しい」としているが、ピラミッドが１０段になるなど、高さや技の競争がエスカレートしている実態にくぎを刺す狙いがある。
学校体育室の八田和嗣室長は「組み体操はいろいろな技があり、安全と危険を技術的に示すのは難しい。ただ、国としてこれまで組み体操についての考え方を示していなかったので、安全のために確認してほしいことを示した」と話している。
通知は各学校で、（１）実施の目的を明確にする（２）児童生徒の習熟状況を把握し、活動内容や指導計画を適切に見直す（３）大事故の可能性のあるタワーやピラミッドなどの技は安全にできないと判断すれば実施を見合わせる－などを要請した。
組み体操事故をめぐっては、平成２７年９月に大阪府八尾市の市立中の体育大会で、１０段ピラミッドが崩れて男子生徒が骨折した映像がインターネットなどで流れ、社会問題化した。