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人々の認知領域の隙を突き、商品を購入させたり、契約の打ち切りを防いだりする。インターネットに仕掛けられたその手法は「ダークパターン」と呼ばれる。
「解約したいのに、全然電話がつながらない」
２０２２年夏、山梨県南アルプス市に住むパート女性（４８）は近くの実家で、父親（８０）がそう漏らすのを耳にした。父は携帯電話を手に焦り、いら立っていた。
数日前、ネット通販で「シミが消える」「１９８０円」とＰＲする美容液を注文したという。１回のみの購入のつもりが、その後送られてきたメールでは定期購入契約が結ばれ、２回目以降は１回６０００円近くかかると書かれていた。
女性は父親に代わって解約しようと、スマホでかけ直した。「電話が大変混み合っております……」。自動アナウンスが延々と流れた。ＬＩＮＥに切り替え、販売元とのトーク画面に「解約したい」とメッセージを送った。何回目かのやり取りの後、二つの選択肢が表れた。
＜本当にやめますか？＞ ＜やっぱりやめない？＞
女性は迷わず＜やめる＞を選択。だが、それは「解約手続きを取りやめる」という意味の＜やめる＞で、手続きは振り出しに戻った。
＜やめるとポイントが失効します＞。その後も解約を防ごうとする文言が続き、「心が折れそうになった」。契約を解除した後、通販サイトを確認すると「定期購入」を示す文言は確かにあった。ただ料金を宣伝する言葉に比べ、ごく小さな文字だった。「高齢者はよく読まずに契約してしまう。こんなずるいやり方はひどい」。女性はそう憤る。
読売新聞はこの業者側に取材を申し込んだが、回答はなかった。
全国の消費生活センターに寄せられた通信販売の「定期購入」に関する相談は２２年、前年比４７％増の約７万５０００件で、過去最多となった。６５歳以上の相談は全体の３割を占め、そのうち７割近くがネット通販によるものだ。ダークパターンによるトラブルは身近に潜んでいる。
URLﾘﾝｸ(news.yahoo.co.jp)