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10日、理事会後に開かれたオンライン記者会見で報道陣の質問に答える国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長
国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は10日、理事会後の記者会見で今夏の東京オリンピック（五輪）に向けて7月中旬に来日する意向を示した。6月中の来日も視野に東京大会の組織委員会と検討を重ねてきたが、見合わせた。「数時間滞在するために、2週間の隔離期間を経て往復するのはあまり意味がないとなった。組織委とも話し、（大会前の）会議や訪問などに向けて7月中旬に日本に入ることを決めた」と話した。
【写真】10日、理事会第3日の冒頭で笑顔を見せる国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長=IOC提供
新型コロナウイルスの影響で、開催に反対する声も上がっている中での準備状況については、順調ぶりを強調。「我々はすべての関係者と連携しながら、実施段階（full delivery phase）に入っている」と話した。
詳細については自身で説明せず、同席したクリストフ・デュビ五輪統括部長が代わって説明。東京大会に参加する選手や関係者の行動ルールをまとめた「プレーブック」の最終版が来週中に公表されることなどを挙げ、今後は、運営スタッフがプレーブックに基づき、あらゆる事態に対応できるようになる必要があるとした。
一方でコロナ禍の中での五輪が迫り、選手たちの気持ちを問われると、元フェンシング選手のバッハ会長は「彼ら、彼女らの気持ちはよく分かる」とし、4年以上かけて準備してきた選手たちを気づかった。
その上で「重要なのは五輪が開かれ、選手たちが五輪で競うことができることだ。そのために、どのような制限も受け入れ、尊重すると、選手たちは（