20/09/27 23:06:54.39 CAP_USER9.net
少子化、野球離れ、部員減のあおりを受けて誕生した「連合チーム」
日本高野連は7月末時点での今年の加盟校数と部員数を発表した。これによると硬式野球では1～3年の部員数は合計で138，054人。前年より5，813人、4％減少した。甲子園の優勝校は「15万高校球児の頂点」と言われてきたが、ついに14万人を割り込んだ。これは10年前の2011年と比較して17.3％の減少だ。
加盟校数も前年より25校減って3，932校と4000校を割り込んでいるが、減少幅は部員数よりも小さい。10年前との比較でも3.9％の減少にとどまっている。
これは、部員数が9人を割り込んでも学校が各地の高野連に加盟金を払い込めば、部として存続が可能だからだ。極端にいえば部員数ゼロでも加盟できる。この結果として全国の高校野球部の平均部員数は2011年の40.8人から35.1人にまで減少している。
本来ならば部員数が9人に満たないチームは、公式戦に出場できないが、日本高野連は1997年に「統廃合による大会参加の特別措置」を承認した。この時点では個別の事例について高野連が判断して承認を出していたが、2012年夏から規制を大幅に緩和。「同じ都道府県高野連に加盟し、原則として週2回程度の合同練習をできることが望ましく、関係校間の距離は問わない」という条件を付けて部員が8人以下の学校同士による連合チームの結成を認可した。
連合チームは年々増加、2018年は81チーム（212校）、2019年には86チーム（234校）になっている
連合チームの選手が公式戦に出場するときは、それぞれの学校のユニホームを着る。連合チームとして独自にユニホームを製作する予算はないからだ。また、連合チームは毎年、組み合わせが変わることが多い。
バラバラのユニホームの連合チームの選手の中には太っていたり、極端に痩せていたり、野球選手とは思えない体形の選手もいる。キャッチボールもぎごちなく“素人集団”という印象を受ける。
昨年までシード制を導入していなかった大阪府では、こうした連合チームが甲子園を目指す強豪校と対戦する可能性があった。あまりにも実力差が大きいため、審判員からは「試合をさせるのは危険だ」という声があがっていたほどだ。
連合チームと一口に言っても、その実情はさまざま。筆者は数年前からその現場を取材してきた。