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ヤクルトはサッカーでマレーシア市場を開拓
また、大矢氏はASEAN（東南アジア諸国連合）におけるサッカー人気を日本企業がうまく活用した例として、ヤクルトの取り組みを紹介した。
ヤクルトは2004年にマレーシアに進出したが、地場の乳酸飲料を相手に苦戦していた。そこで、マレーシアのサッカークラブチームのスポンサーになったところ、売り上げが一気に伸びていったという。そして、2018年からはサッカーマレーシア代表チームのスポンサーになっている。さらにはマレーシア若手の有望株であるハディ・ファイヤッド選手のファジアーノ岡山への移籍も支援した。
他にもセレッソ大阪が2018年、2019年と行った、将来プロサッカー選手になるという夢をサポートするプロジェクト「ASEAN DREAM PROJECT」を紹介した。
これらのように、Jリーグ、各クラブがASEANにおける取り組みを積み重ねていくことで、「（ASEANの）子どもたちは、ヨーロッパでプレーしたいとかワールドカップでプレーしたいという思いを持っている。その夢を実現するため、ヨーロッパとASEAN諸国の間にJリーグが入って、アジアの成長過程を一緒に作っていくストーリーを、我々の価値として広げていきたい」（大矢氏）。
海外放映権料は「倍増」の20億円超
また、海外放映権料の拡大も「（近年の）大きなターニングポイント」（大矢氏）だった。2017年から2019年の3年間と比べて、2020年から2022年までの新しい契約は、倍以上の20億円超となった。
フランスの代理店との契約満了を機に、海外マーケットにおいて、Jリーグの需要がどの程度あるのか、どういった媒体で放送されて、どのくらいの視聴率を得るのかを入念に調査し、最終的に今までより高額な契約を結ぶことができた。
「Jリーグの価値が上がったというよりは、価値を最大化できた。我々がアジアに行くことで、Jリーグの価値がどう評価されているか、2年間マーケットを分析した上で、どういった方とお付き合いすべきか、コミュニケーションを重ねた結果です。ただ、国内と比較すると小さな規模。次のステップはJリーグの価値を上げていくことです」
Jリーグの2020年シーズンと同時に、スポーツビジネスとしてのJリーグの取り組みも注目だ。