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Wikipediaより
日本人女性の結婚相手には非アジア諸国（特に欧米諸国）が多い反面、日本人男性の結婚相手はアジア諸国以外は少ないという風評が出回っているが、
日本に住む外国人は中国人と韓国・朝鮮人で約60％を占めているため、実際には、男女とも東アジア出身者との結婚は多めで、
男性の場合は次いで東南アジア、東欧諸国。特にロシア、ルーマニア、ウクライナの3か国との婚姻は多い[要出典] 。
法務省在留外国人統計の「日本人の配偶者等」の在留資格を持つ国々を見ると、
2007年時点ではロシア2,059人、ルーマニア1,177人、ウクライナ595人となっており3か国で計3,831人の配偶者ビザ滞在者がいるという統計も出ている。
さらに、後に永住ビザに切り替える人も多く、こちらは2007年時点でロシア1,177人、ルーマニア323人、ウクライナ234人と計1,734人となる。
両者を合わせると計5,000人を超える。また、日本在住の東欧諸国出身者は女性の割合が高い傾向にある。
2014年4月9日にTBS系列で放送された『テレビ未来遺産』の『緊急!池上彰と考える“借金大国ニッポン”消費税8%…どうなる年金!医療!激論SP』という回では、
ガーナ共和国出身のサミ・ポップが「最近はハーフの子供が増えていて、ハーフの子供の両親はほとんどが母親が日本人で父親は僕のような外国人」
といった内容の発言をした。しかし、実際の日本の国際結婚では日本人男性と外国人女性のカップルが多数を占めており、
事実とは大きく異なる発言であるも、『世界の日本人妻は見た!』（毎日放送制作）を筆頭に、
日本のメディアでは日本人女性と外国人男性のカップルを好んで取り上げる傾向が見られ、
中でも日本人女性と欧米系白人男性のカップルが取り上げられる事が多い。
その為、国際結婚全体のおよそ3～4分の1を占める日本人男性と中国人女性の国際結婚の例がメディアで取り上げられる機会は非常に少なく、
逆に在日外国人の中でも少数派に分類されるアフリカ系黒人男性と日本人女性の国際結婚の例は、
在住者の総数から見ても実際の婚姻件数は少ない部類だがメディアで取り上げられる機会は多く、
メディアの報道が国際結婚の実情と大きくかけ離れている事がうかがえる。
しかし、在日外国人の在留資格における日本人の配偶者の割合は、約35%が日本人の配偶者であるロシア人に次いで、
フィリピン人、ブラジル人、米国人、英国人である。
在日中国人は結婚件数から見ても日本人との結婚率は低い。また、アフリカ出身者の2割が日本人と結婚している。
なお、「日本人男性と結婚する、アジア諸国出身女性の結婚目的は主に経済的助勢である」ことを暗示するかのような報道に対して、
一部の外国人女性からマスコミへの異議申し立てが行われている。2005年11月、読売新聞のコラムでこの文脈に沿った連載記事が掲載された。