13/02/25 06:55:10.68 sTGt1jbbi● BE:677208825-PLT(12000) ポイント特典
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市場原理で回るアメリカの大学の研究
アメリカの理系大学院生のほとんどは、学費免除（正確に言えば支給）のうえ、給料を月に20万円ほど
もらいながら勉強している。「理系」に限らず、経済学や言語学など、研究を主とする大学院プログラムでも
同様だ。逆に医師免許（MD)を取るためのメディカルスクール（いわゆる医学部）は研究を主としないので
この限りではない。もちろんアメリカのすべての大学院にこれが当てはまるわけではないが、少なくとも
トップスクールと呼ばれる上位数十の大学の多くの博士課程の学生はそうだ。
僕もそうだった。マサチューセッツ工科大学 （MIT)の2012-2013年度の年間の学費は4万2050ドル、
おおよそ390万円だ。僕は最初の半年だけ両親に払ってもらったのだが、その後は博士課程を終えるまで
一度も自分で払ったことがない。給料はというと、修士学生は毎月約2200ドル(約20万円)、博士学生は
毎月2400ドル（約22万円）をもらっている。アメリカではお約束のように年3%のインフレがあるので額面は毎年
変わるのだが、現在の価値に換算すれば、僕は計3900万円ほどを６年半のMIT在学中にもらったことになる。
いったいどういう仕組みで一介の理系大学院生がこんな額のおカネをもらえるのか。それはresearch
assistantship (RA)という制度だ。手っ取り早く言うと、先生が研究のアシスタントとして大学院生を雇うのだ。
RAとして雇われた学生は、学費と給料をもらう代わりに、先生が満足する研究成果を出す責任を負う。
この関係を逆の視点から見れば、先生は学生を1人持つために年間600万円のおカネを払わなくてはならない
ということになる。
どこからそんなおカネが出てくるのか。それは、先生が産・官・軍などのスポンサーから取ってくる研究費である。
アメリカの大学における研究費の主な使途は学生を雇用する人件費なのだ。そして先生は研究費をもらう
代わりに、期待される研究成果を上げる責任をスポンサーに対して負う。（続く）
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