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視聴率不振に喘ぐフジテレビが、開局以来の大リストラに着手する。今回、リストラの目玉といわれているのが、人件費＝年収の大改革案だという。
今回、フジ上層部が年収改革に着手した理由は、年末年始(12月29日～1月4日)の週間平均視聴率ゴールデン＆プライム帯で、
まさかのテレビ東京に大惨敗を喫したこと。しかも1月4日は、全日も含めた3部門すべてにおいて負けてしまったのだ。
「スポンサーからのクレームも止まらない。高すぎる局員の年収を下げないとスポンサー離れがどんどん加速するんです。
視聴率競争でトップを行く日テレの給与の低さを見れば、効率の差は歴然としている。
日テレのやり方を手本に、抜本的改革に取り組む方針です」(編成関係者)
改革のキーワードは“前例無し、例外無し改革”。注目の給料削減案は、一律2割カット案が検討されているという。
「フジの場合、制作現場に配属されれば残業が青天井に付くため、30歳で年収は約2000万円～というのは有名な話。
仮に2割カットされたとしてもまだ1800万円。しかも福利厚生がしっかりしていて、持ち家率はテレビ界でトップ。
加えて、多くが不動産投資物件を所有するなど財テクにも余念がない」(大手広告代理店関係者)
参考までに他局の給料事情にも触れておくと…。
「30歳平均の年収はテレビ朝日が1600万円、TBSが1500万円、テレ東が1200万円、日テレ1200万円。
ただし日テレの場合は年俸制を採用しているため、9割以上の局員は700万円にしかならない。
残り一割の局員が底上げをしているんです。いずれにせよフジはズバ抜けて高い」(制作会社関係者)
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