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国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は８日、モナコでの臨時総会で、中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」の４０項目を全会一致で承認。
実施競技の見直しでは開催都市に複数種目の提案権を認め、２０２０年東京五輪での野球とソフトボールの復帰に道が開けた。
種目追加によって夏季大会の規模の目安となる「選手数約１万５００人、約３１０種目」を超える懸念もあるが、
バッハ会長は「大会組織委員会が提案すれば（選手）数を増やす機会も出てくる」と述べ、柔軟な姿勢を示した。
決定を受け、野球は試合時間のスピードアップに向けた７回制の導入や五輪特別ルールなどの検討に入る方針だ。
「まずは第一関門突破だ」。来年７月のＩＯＣ総会での正式競技入りを目指し、全日本野球協会の鈴木義信副会長は
五輪開催期間中のプロ野球シーズン中断やプロのトップ選手主体の「最強チーム」編成など、国内機運の盛り上げに向け、プロ側との協議に意欲を見せる。
五輪復帰に躍起な背景には、プロ野球中継の視聴率低迷や競技人口減少への危機感がある。
日本中学校体育連盟の調査では、軟式野球部の部員数減少に歯止めがかからない。全国の部員数は北京五輪が実施された２００８年度には
約３０万６千人を数えたが、１０年度から減少に転じ、１４年度は約２２万１千人。五輪から競技が消えたわずか６年で３割近くも減ってしまった。
同期間に２万人以上増えて軟式野球の部員数を上回ったサッカーとはまさに対照的だ。
こうした現状も受けて日本野球機構（ＮＰＢ）とプロ１２球団は１１月、共同出資で日本代表「侍ジャパン」を推進する事業会社を発足させた。
サッカー同様に代表チームを常設化し「日本の野球振興への波及効果」（熊崎勝彦ＮＰＢコミッショナー）を狙うためだ。
元巨人監督の長嶋茂雄氏が「子供たちに大きな夢を与えてくれると思います」とコメントした通り、五輪は、絶好のアピールの機会。
野球人気の復活を期し、たとえ９回制というルールを曲げてでも、五輪への期待は大きい。
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