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競泳、柔道と連日、日本勢によるメダルラッシュに沸くアジア大会（韓国・仁川）。
開催国の韓国に中国も交えて三つ巴のメダル争いが繰り広げられる中、アジアの祭典に危機が叫ばれている。
主催するアジアオリンピック評議会（ＯＣＡ）の方針から、アジア大会は回を重ねるごとに肥大化してきた。
前回２０１０年の広州大会は史上最多の４２競技を実施し、開催費用に約２兆７００億円をつぎ込んだ。
正式競技を削減するなど、五輪のスリム化を図る国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と逆行する運営方法に
アジア各国の五輪委員会から異論が噴出。
肥大化に歯止めをかけるため、今大会は６競技を減らしたとはいえ、それでも施設建設費を含めた開催費用は約２３００億円だ。
莫大な財政負担を強いられるため、開催に二の足を踏む都市は少なくないという。
■日本選手団の派遣費用は４億円
実際、一度は１９年の開催都市に決まったベトナムのハノイが財政難を理由に返上。
次回はハノイに代わってインドネシアのジャカルタで行われることが決定。
その後は開催地の選定どころか、大会の存続そのものも危ぶまれているのだが、
「現状を見る限り、アジア大会を実施する意味はありません」というのはスポーツライターの谷口源太郎氏だ。
「そもそもアジア大会は域内のスポーツ振興、発展、平和の促進を目的に創設された大会です。
非五輪競技のカバティやセパタクローなど、アジア土着の種目が実施されているのはそのためです。
９１年にアーマド会長（クウェート）が就任してから、リトル五輪を目指して肥大化を続けてきた。
開催する意義も曖昧になってきており、国によっては五輪の前哨戦と位置付けたり、逆にマイナー競技主体で臨む国もある。
所期の目的であるスポーツ振興に役立っているとは言えず、ＯＣＡの組織の在り方も含めてアジア大会の在り方を検証すべきでしょう」
日本のスポーツ界は２０年東京五輪でのメダル量産に向けて各競技団体とも選手強化を図っている。アジア大会をプレ五輪と位置付ける競技団体もある。
「アジア大会を五輪に向けた強化の一環として捉えるなら、ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）のやり方は中途半端と言わざるを得ない。
競技団体によっては将来性のあるジュニアではなく、シニアの二軍クラスを派遣するなど、強化につながるとは思えないケースもある。
現状はアジアでの覇権を示すため、中国、韓国と競う目的で参加しているに過ぎません。
五輪が最終目標なら、アジア大会は選手の派遣の仕方から見直す必要があるでしょう」（前出の谷口氏）
今大会の日本選手団の派遣費用は約４億円。レベルの低いアジア大会にそんな大金を投じるほど、我が国に経済的な余裕はない。
日刊ゲンダイ 9月25日(木)10時26分配信
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