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１日、都内でセ・リーグ理事会が行われた。
７月２８日のパ・リーグ理事会が来季交流戦も現状維持の２４試合制を確認。
それに反対、１８試合制を主張するセ側が対応を協議したのだ。
４日の１２球団代表者会議で改めて論議されるが、セ側は本音をぶつけ、現状打破するしかない。
１試合１億円以上という巨人戦のテレビ放映権料ほしさに、長年、パ側が導入を主張、
セ側が拒否し続けてきた交流戦が２００５年から実現したのは、パ・リーグ救済が目的だった。
０４年シーズン中に起こったパ・リーグ消滅の危機、加速した球界再編、
１０球団１リーグ制度の動きが引き金になり、交流戦が始まったのだ。
「パ・リーグ救済のためには仕方ない。その代わり、セ、パの観客動員の実態を知るために観衆の実数発表をする必要がある」と、
セ側が条件をつけて、導入された交流戦は今季で１０年目を終えた。
セ、パの観客動員格差も縮まってきたし、巨人戦のテレビ放映権料など今はない。
パ救済の役割を果たした交流戦は、廃止という根本的な結論を含めて検討する必要性がある。
「ファンが一番見たがっているのはセ・リーグ同士の試合だ。次がクライマックスシリーズ（ＣＳ）、
そして日本シリーズだ」とセ・リーグ球団関係者が打ち明ける。
今年はそのリーグ戦に対し、交流戦で巨人が浮上、阪神、広島が低迷する悪影響があった。
球界ＯＢの間からも「パ・リーグは自立できるようになったのだから、セ・リーグにオンブにダッコするのはおかしい。
交流戦は廃止した方がいい」という声が出ている。
交流戦廃止は、下げ止まらないオールスターの商品価値を持ち直させる効果も期待できるだろう。
導入時の日本野球機構（ＮＰＢ）幹部がこう警鐘を鳴らした。「大リーグでもインターリーグ導入でオールスター人気が暴落している。
日本もいずれそうなる。花相撲のオールスターより真剣勝負の交流戦の方が面白いに決まっているのだから」
その言葉通りで日本シリーズと並び、１試合１億３０００万円といわれたオールスターの放映料は今や２試合セットでその半分程度。
しかも試合途中で中継が打ち切られる始末だ。セ・リーグ側とすれば、堂々と正論を口にして天の声、ファンの審判を仰げばいい。
この２年間、パ・リーグは日程作成上のタイムリミットを有効に使い、時間切れ現状の２４試合制維持に成功してきている。
セ・リーグ側とすれば、本音アピールで中央突破、まずは試合数削減を手にするしかない。
2014.08.03
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