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日刊ゲンダイ 6月22日 10時26分配信
王貞治氏も駆り出されそう／（Ｃ）日刊ゲンダイ
これで２０年東京五輪の野球・ソフトボール採用は近づいたのか。
１９日、ＮＨＫと民放のジャパンコンソーシアムがＩＯＣとの間で、東京五輪を含む１８～２４年の４大会の独占放送権料で合意に達した。金額は１１００億円。
内訳は１８年平昌（韓国）冬季五輪と２０年東京夏季の２大会が６６０億円。開催都市未定の２２年冬季、２４年の夏季の２大会が４４０億円だ。
１２年ロンドンと１４年ソチの２大会が３６０億円。東京は地元開催で視聴率が期待できるし、平昌も時差がない。
「好条件が重なってＩＯＣに吹っかけられた」（民放関係者）にせよ、今度の平昌と東京はロンドンの約１．８倍だ。
「高騰した放送権料の中にはいろいろなネゴシエーションがあるはずです。東京五輪での野球・ソフトボール採用も当然、その中に入っていると思います。
野球・ソフトの採用は開催都市の利益にもなり、ＩＯＣに採用を働きかけやすくなります。また最近、ＪＯＣの竹田会長がＩＯＣのマーケティング委員長に就任しました。
日本での放送権料が３６０億から６６０億円になったのだから、ＩＯＣに対して意見も言いやすくなります」
こう言うのは、元ＪＯＣ職員でスポーツコンサルタントの春日良一氏だ。
五輪組織委員会は先日、大会運営や情報発信などに助言、協力する「顧問会議」のメンバーを選出。ソフトバンク王貞治会長も就任した。
「世界の王」の知名度を利用して、大リーグ機構に大リーガーの出場を働きかけたいのだろう。
野球採用、大リーガー出場となれば中継はますます盛り上がる。中継する側に６６０億円払ってもメリットがあるという計算が働いたに違いない。
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