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一時は日本の芸能界を席捲していた「韓流」の断末魔が聞こえてきた。
先日「韓流の聖地」といわれる東京・新大久保などに店を構える韓流ショップ「韓流百貨店」が
経営破綻したことが判明し、大きなニュースになっている。
05年に新大久保店をオープンし、韓流ブームを追い風に横浜中華街や新宿など相次いで出店。
同業態では最大規模で韓流ショップを象徴する存在だったが、
ブームの衰退や韓国の政治的な反日姿勢の影響で客足が遠のき、
資金繰りが急速に悪化。4月21日に東京地裁に民事再生法の適用を申請し、
30日に開始決定を受けていた。負債総額は3億4218万円。“韓流倒産”の第一号となった。
（中略）
また、5月6日、7日に少女時代が広島グリーンアリーナでライブを開催したが、
そのチケットがオークションサイトで超低価格で落札されていたことも話題に。
GW中という絶好の時期で花道の近いアリーナC席という良席だったにもかかわらず、
出品者が設定していた即決価格14000円に遠く及ばず、なんと510円で落札されてしまっていた。
「首都圏や大都市のライブなら全盛期と大差ない価格で売り買いされていますが、
地方ライブはこれに限らず悲惨な状態。今は地方の方が流行の移り変わりに敏感なんです。
もっと人気低下の著しい韓流アーティストになると、首都圏でもチケットが全く動かない。
過去には、歌手のピ（RAIN）の日本武道館公演のチケットがオークションに1円で大量出品され、
本当に1円で落札されてしまったことも話題になりました」（音楽関係者）
完全に断末魔状態であるが、K-POPの海外収入は依然として70～80％が日本市場で占められている。
つまり、依存している日本での売上が下がれば全体的な収入が激減し、
本国の芸能事務所やレコード会社も大きなダメージを食うことになる。
「韓国は違法ダウンロードや海賊盤が横行していることもあり、自国の音楽市場規模が120億円ほどしかない。
一方、日本の市場規模は約4250億円で世界トップクラス。
日本がダメだからといって自国での商売に専念するわけにはいかない。
タイやインドネシア、マレーシアなどではK-POPの人気は高いが、
それらの国も同じく市場規模が非常に小さく、まともな商売にはならないでしょう。
日本では東方神起や2PMなど極一部の人気アーティストが“本物”として生き残り、あとは完全に淘汰されてしまう」（前同）
昨年、東方神起や少女時代らが所属する大手芸能プロ「SMエンターテインメント」の営業利益が
前年比で約7割もダウンするという異常事態が起きたが、これは日本での売上減少が直接響いた結果だ。
日本でのブーム終了がK-POPの息の根を止めることにもなりかねない。
飽きてしまった消費者を呼び戻し、日韓関係の悪化を乗り越えて韓流陣営が
新たな策を打ち出せるのかどうか注目だ。
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