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化粧品７社の４～９月、３社が営業増益 合理化や夏物商品寄与
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化粧品７社の2011年４～９月期連結決算が９日出そろい、マンダムなど３社が営業増益となった。
東日本大震災の影響で国内全体の化粧品需要が低迷するなか、合理化や夏物商品の販売増で利益を確保した。
一方、デフレの影響を受けやすい中価格品（２千～５千円程度）などの苦戦で資生堂やコーセーは減益だった。
マンダムは「ギャツビー」の汗取りペーパーの販売が拡大し、４～９月期としては４年ぶりに過去最高益を更新した。
震災後に節電志向が強まるなか、「オフィス需要などを見越し、外注の活用で供給量を確保できたことも大きかった」（西村元延社長）
ポーラ・オルビスホールディングスは比較的単価の高いエステ併設店「ポーラ ザ ビューティ」が街頭での集客効果で売り上げを伸ばしたほか、ネット通販拡大による費用削減も寄与。
11年12月期通期の連結営業利益は２年連続で過去最高になる見通しだ。
合理化が奏功したのは花王の化粧品事業だ。売り上げは微減だったが、新規採用の抑制などで店頭の美容部員を３月末比で約５％（400人程度）削減し、増益を確保した。
資生堂は中国やロシアで販売を伸ばしたものの、マーケティング費用や人件費が増え減益だった。国内は稼ぎ頭の中価格品が苦戦。
末川久幸社長は「主力メーキャップ用品の『マキアージュ』は回復傾向にある」と話すが、低価格化のあおりなどで全体では中価格品が売れにくい状況が続いた。
コーセーは中価格品に加え、百貨店向け高価格品の苦戦も追い打ちをかけた。
通常は利益を取りやすい中高価格品だが、デフレ下でも底堅い需要がある低価格品に比べて、国内化粧品市場の縮小の影響が鮮明になった。
ノエビアホールディングスが９日発表した11年９月期連結決算（約６カ月の変則決算）は営業利益が15億円だった。
前年同期（10年４～９月期）より期間が９日長いため単純比較できないが、コスト削減を進めた。