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自殺を図って消防などに救急搬送された後、命を取り留めて医療機関の精神科を受診した人の8割近くが女性で、うち約6割が自殺未遂経験者であることが18日、
長野県精神保健福祉センター(長野市)などが県内関係機関の協力で初めて行った調査で明らかになった。
過去に未遂を繰り返しながら、精神科で継続的に受診していなかった人もいたという。同センターは「未遂を繰り返すと周囲が突き放し孤立してしまう傾向がある。
周囲の人たちへの支援も必要だ」と指摘している。
調査は、同センターが信州大学医学部、県医師会と協力し、県内の医療機関や消防署など計368機関に記入方式で実施。
175機関が回答し、ことし6月の1カ月間で自殺を図って救急病院や精神科などに搬送された人たちの動向についてまとめた。
その結果、未遂で終わり、その後医療機関の精神科を受診した人は86人。うち女性が8割近くの65人で、このうち6割は過去にも自殺未遂で搬送された経験があった。
中には未遂を十数回繰り返している人もいた。手首を切るリストカットを図っても軽傷だったため、処置した日のうちに帰宅し、精神科の継続的な診察を受けなかった人もいたという。
自殺未遂をした86人の背景について複数回答で聞いたところ、精神疾患などの「精神的健康問題」が58・1%と最多で、「家庭問題」(41・9%)、「勤務問題」(23・3%)と続いた=グラフ。
小泉典章・同センター所長は「若い女性が未遂を何度も行っていると、家族や友人も困惑した末に突き放して本人が孤立してしまう傾向が見える。
周囲へも本人へも継続的な支援が必要」と指摘。国、県の自殺対策は予防が中心だったが、「個人の事情に合わせて、それぞれの懐に入っていくような対策に重きを置く必要がある」と強調する。
同センターは今後、地域の医師会や薬剤師会、就労支援などに取り組むながのパーソナル・サポート・センターと協力し、
自殺願望の強い人の早期診療を進めるためのかかりつけ医と精神科医との連携強化、睡眠障害からのうつ病の早期発見、就労支援の強化などを進める方針。
URLリンク(www.shinmai.co.jp)
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