11/08/26 17:37:24.09 530u6OP80 BE:1428012364-PLT(12000) ポイント特典
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厚生労働省が発表した人口統計によると、このまま人口減が続いた場合、３００６年（平成１０１８年）には日本人は１人しか残らず、
３１０６年（平成１１１８年）までに日本列島から日本人が消滅するおそれがあることが明らかになった。
厚生労働省が今月まとめた「わが国の少子高齢社会統計」によると、初めて人口が自然減となった今年２００６年（平成１８年）を境に人口減が続き、
今から１００年後の２１０６年（平成１１８年）には１億人を割って、９０００万人程度になると見られている。
さらに、今後出生率の上昇が見込まれない場合、５００年後の２５０６年（平成５１８年）には、大都市圏に人口が集中し、人口は１０００万人程度に減少、
その結果、北海道と島根県が無人の原野になり、７５０年後（平成７６８年）に、千葉・滋賀・佐賀が人口０人になる。
また、９５０年後の２９５６年（平成９６８年）には、天然記念物のトキの数が日本人の人口を上回り、トキに変わって日本人が天然記念物に指定される見込みが強まり、
その５０年後の３００６年（平成１０１８年）、日本列島には、現在の埼玉県付近に日本人男性が１人だけ残ることになると予想している。
政府はこの厚労省の統計を受け、天皇・首相・国務大臣・国会議長・社長・部長・係長・平社員・フリーター・ニートなどを一人で兼任できるよう、皇室典範や憲法など「一人国家」に備えた諸般の法整備を急ぐ構えだ。
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