11/07/23 09:58:12.90 1WY1r7xt0 BE:677142825-PLT(12051) ポイント特典
sssp://img.2ch.net/ico/hagenin-mount.gif
「テレビは生き残れるのか」の著者は、幅広く映画やテレビの仕事にも関わっていらっしゃるコピーライター境さんですが、
テレビ産業の衰退による影響は、たんにテレビ業界に留まらず、
映画産業、アニメ産業も含めた広く映像産業全体までおよぶだろうと見ていらっしゃいます。
なぜなら、今日は映画産業も、アニメ産業もテレビ局の資本や、テレビと一体になったプロモーションを前提として成り立つようになってきているからです。
池田信夫さんの記事によれば、「全国の家庭にあるテレビは１億３０００万台程度と推定されるが、
デジタル放送推進協会の調べでは、デジタル対応テレビは８０００万台未満」だそうです。つまり５０００万台が消失してしまったことになります。
おそらく地デジ化は、テレビを買い替えない人の割合よりも、その数字から推定されるのは、
もちろんチューナーで対応した人もいるとしても、それまで家庭に２台、３台あったテレビが再び１台になってしまったのです。
つまり家族それぞれが、それぞれの部屋で違う番組を見るライフスタイルが崩れることになります。
皮肉なことにテレビのデジタル化は、テレビの接触時間を保ってきたテレビの台数を減らし、
個室からテレビがなくなった人たちを別のメディアに向かわせます。
電波独占のなかで築いてきた放送局の優位性もさらにインターネットが侵食していくことを予感させます。
衰退産業は、その多くが、いったん衰退が始まると悪循環が始まります、もうすでに広告費の減少から、
番組の制作費を抑えることははじまっており、安く制作できるクイズ番組やバラエティ番組が増えてきました。
制作費のかかるドラマなどは減っていきます。いまだに視聴率を１０％稼げる「水戸黄門」も今年で終わるそうです。
いずれにしても、番組コンテンツの劣化がさらに若い人たちのテレビ離れを後押しします。
異なった発想や文化を持つ外部の血をいれることも、ライブドアや楽天の経営参加を強く拒んだために、そのチャンスを失いました。
URLﾘﾝｸ(news.livedoor.com)