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東日本大震災の被災地で、長引く避難生活のストレスなど、震災の影響で死亡したとみられる人が、
これまでに少なくとも５００人を超え、いまだに増え続けていることがＮＨＫの調査で分かりました。
専門家は「生活環境の改善などで防げる場合が多く、予防の取り組みが一層重要になっている」と指摘しています。
ＮＨＫは、岩手・宮城・福島にある２次救急病院と沿岸部にある病院、合わせて２４１か所を対象に、
地震による持病の悪化や避難生活のストレスなど、震災の影響で亡くなったとみられる人たちについて
聞き取り調査を行いました。その結果、これまでに亡くなった人は、
▽宮城で３４７人、▽福島で１２３人、▽岩手で５４人になり、３県で少なくとも５２４人に上ることが分かりました。
地震直後から２週間までに１９７人、全体の４１％が亡くなっていますが、１１日、福島県で
９３歳と７８歳の男性が亡くなるなど、５月に入っても２６人が犠牲になっていて、依然として
増え続けていることが明らかになりました。年代別では、６５歳以上のお年寄りが全体の９０％近くを占め、
中には２歳や５歳の幼い子どもが低体温症や感染症によって死亡したケースもありました。
さらに、死因は、心筋梗塞など循環器系の疾患と肺炎などの呼吸器系の疾患が
全体の６２％に上り、地震直後の２週間は、▽地震そのものによるショックや
▽停電による医療機器の停止など防ぐことが難しい要因が目立ったのに対して、
先週までの２週間では、疲労やストレスによる免疫力の低下や血圧の上昇など、
長引く避難生活などがもたらす要因が多くなっています。
阪神・淡路大震災の被災地で治療に当たり、今回の地震でも活動している自治医科大学の
苅尾七臣教授は「避難生活で積み重なったリスクを、食生活や睡眠など生活環境の
改善によって抑えることができれば、新たな犠牲の多くを防ぐことができる。
津波や地震から助かった人が、防げる病気で亡くなるのは残念なことで、
予防の取り組みが一層重要になっている」と話しています。
URLﾘﾝｸ(www3.nhk.or.jp)
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