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リチウムイオン電池も日本勢陥落 トップはまた韓国サムスン (1/2ページ)
2010.12.19 23:30
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電気自動車（ＥＶ）などのエコカーや携帯電話の基幹部品となるリチウムイオン電池の２０１０年世界シェアで、これまで首位だった三洋電機が韓国サムスングループに抜かれ、
２位に陥落する見通しとなったことが１９日、分かった。かつては日本企業が計９割以上のシェアを占めたが、液晶パネルなどと同様、またもや韓国企業に首位を奪われることになる。
■かつてシェア９割
調査機関インフォメーションテクノロジー総合研究所によると、今年の出荷個数シェアはサムスングループのサムスンＳＤＩが２０・１％で、三洋は１９・９％とわずかに下回る。
日本企業全体のシェアも１０年前の約９４％から約４２％まで下落する見通し。韓国勢は約３５％で、１０年前の約２％から激しく追い上げている。
現在のリチウムイオン電池はノートパソコンや携帯電話向けが中心だが、ＥＶ販売が本格化すれば状況は一変するとみられる。５年後の市場規模は４倍で、このうち自動車向けの割合は現状の数％から４割近くまで伸びる見通しだ。
韓国企業はエコカー時代を見据えて大規模投資を行い、供給先を拡大。韓国政府も後押しし、７月にはリチウムイオン電池を「次世代の基幹産業」と位置付けて専門大学院を新設し、
人材を養成することなどを盛り込んだ長期計画をまとめた。リチウム確保の資源外交にも力を入れている。
日本企業は技術力で韓国企業より先行しているとみられるが、「多くのメーカーが狭い国内市場で競争している間に韓国勢が世界で力をつけていた」（大手電機幹部）と指摘される。
■液晶パネルに続き
日本企業は液晶パネルでも韓国企業に首位の座を奪われ、薄型テレビではサムスン電子とＬＧ電子の韓国２社が１、２位を独占。このほか日本企業の独壇場だった太陽電池では、韓国と同様に攻勢を強める中国系企業が世界を席巻する。
リチウムイオン電池は国際的な規格が標準化されておらず巻き返しの余地があるが、官民連携で韓国に対抗できなければ、液晶パネルなどと「同じパターンに陥りかねない」（業界関係者）と懸念されている。