10/10/31 09:52:13.62 OOjoWtYxP BE:588244649-PLT(12001) ポイント特典
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横浜ベイスターズの身売り交渉が暗礁に乗り上げた。
筆頭株主のＴＢＳホールディングスと住生活グループとの買収交渉が決裂したことを発表。
今回の騒動の発端は、ＴＢＳ側の業績不振により、年間２０億円前後と言われるベイスターズへの損失補填が、負担になった事が挙げられる。
球団側も成績不振による観客動員の低迷に加え、かつてはドル箱だった読売ジャイアンツ戦の視聴率低迷によって地上波の全国中継の激減により、
放映権収入の大幅ダウンと負の連鎖が続いているわけだ。
渦中のＴＢＳテレビは、日本シリーズの中継を回避しながら、２８日のドラフト会議を生中継。その後にはドラフト特番を流した。
ベイスターズ身売り問題といい、今最も野球ファンから敵視されているテレビ局と言っていいだろう。
そのＴＢＳが中継したドラフト会議は、関東地区視聴率が１４・４％（関東地区）、
斎藤佑樹投手の交渉権をどこが獲得するかの興味がいかに高かったかの証明でもある。プロ野球全体の関心事とは言い難い。
米国の野球は、かつてのナショナル・パスタイム（国民的娯楽）の座を完全にアメリカン・フットボールに明け渡して久しい。
それは全米テレビ視聴率で如実にあらわれ、いまだに４０％をキープするお化けイベント「スーパーボウル」。
対してかつては全試合の平均で３０％をこえていたこともあった米大リーグは、１０％をキープするのが難しいほど話題に上らなくなった。
それでも先日、バド・セリグコミッショナーは今季の総収入は史上最高の７０億ドル（約５６００億円）に達したと発表した。
テレビ視聴率では米国と、同じ道を歩みつつある日本プロ野球。
米国のように知恵を絞って収入アップの道を１２球団全体で模索しなければ、プロ野球そのものの存在自体が危うくなってくる。
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