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「ＧＡＭＡＮ」（我慢）という言葉を、世界の漁業者に広めます―。国内の研究者ら約４千人でつくる日本水産学会は、水産資源を管理し、持続
可能な漁業をするためには、目先の利益にとらわれず、時には「ＧＡＭＡＮ」が必要だと呼びかける提言をまとめた。国連地球生きもの会議
（生物多様性条約第１０回締約国会議＝ＣＯＰ１０）の会場で２７日、発表した。
日本には、水産試験場や漁業者が協力し、漁獲量などの科学データに基づいて資源を管理してきた歴史がある。禁漁などを実施して資
源が回復した秋田県のハタハタ、青森のシジミ、岡山県のキジハタなど、世界の漁業者の参考になる成功事例があるという。
水産学会はこうした事例を集め、英文サイトなどを通じて世界に発信する計画。乱獲が進んだ海域や、環境が破壊されて赤潮の発生を招
いたケースなどの情報も集める。 同学会水産環境保全委員会の清野聡子・九州大准教授は「ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ（もったいない）という言葉と同
じように、世界にＧＡＭＡＮの概念を普及させたい」と話す。
提言ではこのほかに、生きた水産物が大量に輸出入されることで外来種問題が発生しているとして、新たな対策づくりの必要性を訴えている。
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